「ビッグデータ」時代到来も、企業での取り組みの現状は？

　「ビッグデータ」が注目されるようになり、データ分析はますます重視されるようになってきている。だが実際のところ、企業のマーケティングの現場では、データ分析の取り組みをどの程度まで推進できているのだろうか。

From Information to Audiences:The Emerging Marketing Data Use Cases

　米国のインターネット広告業界団体IAB（Interactive Advertising Bureau）は1月、コンサルティング会社Winterberry Groupとともに、企業のマーケティング活動についての調査レポート「From Information to Audiences:The Emerging Marketing Data Use Cases」を発表した。

　調査は、広告やマーケティング関連の業務をリードする175人以上を対象に行われたもの。一部のアーリーアダプター層はマーケティングデータを活用するチャンスを活かせているが、多くのマーケターは、時代遅れのテクノロジープラットフォームにわずわらされ、この変化に乗り遅れつつある。

　データ活用における格差「データ ディバイド（Data Divide）」は、多くのマーケターにとって現実のものとなりつつある。このレポートでは、ビジネスに有効なデータ活用の用途（ユースケース）として、

　・オーディエンス最適化（Audience Optimization）
　・チャネル最適化（Channel Optimization）
　・広告収益最大化（Advertising Yield Optimization）
　・ターゲットメディアのバイイング（Tageted Media Buying ）

の4つを挙げ、データ活用するメリット、業界の成熟度、今後のポテンシャルなどを明らかにするとともに、データ活用の普及を妨げる課題を特定し、詳しく説明している。