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MarkeZine Day 2013 Premium Ad Technology Special レポート(AD)

スマートフォンが広告業界を変える、急拡大するスマホ広告市場の背景にあるアドテクノロジーの進化とは?

 アドテクノロジーの進化に伴って、複雑になる施策の効果を横断的に把握することは大きな課題になっている。2013年4月16日に開催されたMarkeZine Day 2013 では、「スマートフォンで変わる広告業界―ビッグデータ時代に生き残るための広告効果測定とは―」と題し、スマートフォン広告効果測定ツール「Force Operation X(F.O.X)」の開発を手がけるCyberZの中村智武氏による最新の市況と対策が解説された。

2013年のスマートフォン広告市場規模は1,166億円へ

 「6,640万」。CyberZのスマートデバイスアドテクノロジー事業部でプロダクトマネージャーを務める中村智武氏は、講演の冒頭でこの数字を掲げた。「これは、今年2013年末のスマートフォン普及台数の予測数値。現状で約4,500万台と言われているので、おそらく達成されるだろう」と述べる。 

CyberZ スマートデバイスアドテクノロジー事業部 プロダクトマネージャー 中村智武氏
中村智武氏のプロフィール
2012年7月、株式会社CyberZ入社。スマートフォン広告効果測定ツール「Force Operation X」(F.O.X)のプロダクトマネージャーを務める。国内・海外におけるスマートフォンメディアとの計測連携や計測技術の開発を指揮する。2002年から8年間、日本オラクルにてデータベースエンジニアとして大規模環境におけるデータ分析システムを担当。2010年、フロンティアNEXT株式会社のCTOに就任。スマートフォンアプリ開発事業に従事し、多数のサービスをリリース。

 この数年でスマートフォンは爆発的に広がり、オンライン広告戦略において主戦場になりつつあるのは言うまでもない。そうした状況にいち早く着目し、スマートフォン広告の代理業・プロモーション、および効果測定ツール「Force Operation X(F.O.X)」の開発などを手がけているのがCyberZだ。営業・運用、クリエイティブに加えてシステムを自社開発している点を強みとする。  

 同社はこのほど、ITや医療分野などの調査およびコンサルティングを手がけるシード・プランニングと共同で、スマートフォン広告市場動向調査を行った。これによると、2012年のスマートフォン広告市場規模は856億円。今年にはそれが1,166億円へ、さらにその先も毎年2~3割増で伸長すると予測され、2016年には2,056億円と2000億円を突破する見込みだという。

スマホ広告市場の内訳、実に6割はリスティング広告が占める

 「この調査のリリースを3月に発表したところ、日経朝刊に『スマホ広告2000億円超に16年、ネット向けの2割』との見出しで記事が掲載された。それだけ、業界として社会的な注目も集めていると思う」と中村氏。

 講演資料より掲載(以下、同)

 2012年の市場規模の内訳を見ると、6割をリスティング広告が占め(62.4%/534億円)を、次いでディスプレイ広告(24.5%/210億円)、成果報酬型広告(13.1%/112億円)となっている。

 これには、「広告主の業種との相性も影響している」と中村氏は解説する。「例えばリスティング広告ではECや金融、不動産、旅行や教育系が中心。一方、ディスプレイ広告はアプリのプロモーションに使われることが多く、ゲームや電子書籍、不動産や旅行などの情報サービスも市場の伸長に寄与している。また、成果報酬型広告はアプリのインストールを成果とした課金モデルが主流になりつつあるため、同じくゲームや情報サービスのアプリのプロモーションに使われている」(中村氏)

 また同調査では、現在トレンドになっているRTB流通額も予測。これによると、昨年は10億円だったものが今年は3倍の30億円、その後は倍々の伸長を見込み2016年には200億円と予測している。

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2017年までの想定推移・広告商品別広告費など発表!
スマートフォン広告市場調査結果はCyberZホームページに掲載。

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スマートフォン広告市場の3つの課題

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2013/05/23 10:00 https://markezine.jp/article/detail/17617

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