日本電信電話（NTT）とピーディーシー（PDC）は、自然な音声対話が可能な「接客型デジタルサイネージ」を開発した。

　国内のデジタルサイネージ市場は、年々拡大している。2012年には約822億円、2020年度には2,520億円市場へ成長すると見込みだ。当初、駅や車両の運行情報や金融機関の金利情報の表示に活用されたが、全体の低コスト化につれて、幅広く需要層が広がり、表示内容も情報告知から販促／空間演出、広告など多様な展開を見せている。この度開発した「接客型デジタルサイネージ」は、ユーザーが情報検索をする際に従来のようにタッチパネルを何度もタッチする必要がなく、ユーザーの発話から単語の組み合わせなど分析し、情報を検索・提示するシステム。100dBの騒音下でも対話が可能だ。

　従来のデジタルサイネージシステムのインタフェースは、「タッチパネル」操作が主流だった。しかしながら、大規模な商業施設や駅など広範囲に多数の店舗を抱える施設においては、提示する情報が多岐にわたるため、ユーザーが求める情報にたどりつくには、何度もタッチパネルをタッチする操作が必要となり、大きな手間となっていた。一方で音声認識を用いて案内を行うシステムでは、一問一答方式であるため、込み入った内容の検索を行うことができず、また設置場所が高騒音な環境であるため誤認識や再発声が必要となるなど、使い勝手が良いものではなかった。このような背景から、両社は「接客型デジタルサイネージ」の開発に至った。

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