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LINEビジネスコネクトで実現するスマホ時代の1to1コミュニケーション

マス媒体に匹敵する規模のLINEのプラットフォーム上で、1to1マーケティングを実現!キリンの挑戦

 「LINEビジネスコネクト」の活用事例を紹介する本連載。今回はLINEビジネスコネクトを活用してユーザーの生年月日などの属性や趣味嗜好に関する情報を取得し、1to1コミュニケーションに活かしてエンゲージメントを深めているキリンの事例を紹介する。同社 CSV本部 デジタルマーケティング部 デジタルマーケティング担当の野際陽介氏にお話をうかがった。

キリン、公式アカウント開設から1年半で960万人超リーチを達成

 「Quality with Surprise」というキリングループのブランドメッセージのもと、キリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンの3社が一体となり、アルコール飲料から清涼飲料水まで、総合的に飲料事業を担っている。テレビCMや電車の中づり広告など、マスプロモーションに力を入れている印象が強い同社だが、デジタルマーケティングにも積極的に取り組んでいる。2013年10月にはLINEの公式アカウントを開設し、約1年半をかけて友だち数を960万人超にまで拡大している。

キリン株式会社 CSV本部 デジタルマーケティング部 デジタルマーケティング担当 野際陽介氏

 「LINE公式アカウントを開設した当時は、『LINEは若年層に強い』というイメージが強かったこともあり、若年層向けのコミュニケーション促進の一環として取り組んでいました。LINEの友だちを増やす目的でのスタンプ施策は3回ほど、それとは別に実購買を目的としたマストバイスタンプ施策も実施してきました。他のSNSなどのデジタルメディアに比べると、LINEでリーチできる人数は圧倒的に多く、マス的な要素で使用できる点がLINEの一番の大きな特徴だと思っています。その一方で、LINEビジネスコネクトのような新たな使い方にも挑戦しています」(野際氏)

第2フェーズとして、LINEビジネスコネクト活用へ挑戦

 飲料や食品などのプロモーションにおいて、テレビCMをはじめとしたマス媒体を活用し、不特定多数の人にリーチして認知度を挙げることはとても重要だ。しかしながら、「やはりマスプロモーションは一方向コミュニケーションなので、ターゲットを絞ってメッセージを届けることはむずかしい」と野際氏。そして、そこを補うために、LINEビジネスコネクトを活用していくと語る。

 「これまでLINEの公式アカウントでは、プッシュ通知のメッセージ配信とタイムラインへの投稿で、キャンペーンへの誘導や新商品の告知などを行い、商品の認知度をあげる目的で使用してきました。そしてその次のフェーズとして、お客様の属性情報の獲得や、他のSNSのソーシャル会員への誘導を目的に、LINEビジネスコネクトの活用に取り組み始めました。ツールとしては、DACが提供しているDialogOneを活用しています」

 キリンのデジタルマーケティング部は、LINEをはじめFacebook、Twitterなどのソーシャルメディアの公式アカウントの運用をすべて担っている。LINEのメッセージは配信数に制限があるため、FacebookやTwitterといった他のソーシャルメディアを連携して活用し、キリンの情報に接するフリークエンシーを高め、包括的に情報を届けていく狙いがあるという。

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この記事の著者

安成 蓉子(編集部)(ヤスナリ ヨウコ)

MarkeZine編集部 編集長 1985年山口県生まれ。慶應義塾大学文学部卒業。専門商社で営業を経験し、2012年株式会社翔泳社に入社。マーケター向け専門メディア『MarkeZine』の編集・企画・運営に携わる。2015年、副編集長に就任。2016年、定期誌『MarkeZine』を創刊し、年間契約者向け有料サービスを開始。編集業務と並行して、出版社・ウェブメディアの新しいビジネスモデル構築に取り組んでいる。2019年4月、編集長就任。プラ...

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