博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所は、主要な7つのメディア(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、PC、携帯電話、ハードディスクレコーダー)における、生活者のメディア・コンテンツ視聴実態を把握する「オン・デマンド視聴実態研究」を実施した。
この調査は、生活者が「どんなコンテンツを」「どのくらい」「なぜ見ているのか」について把握し、今後メディア接触行動がどのように変化していくか予測につながる「兆し」を発見するというもの。分析の際には、生活者がテレビ番組などのメディア・コンテンツを、あらかじめ見たいと思っていた「オン・デマンド」型、いつも何となくみている「習慣」型、たまたま偶然に見た「バイ・チャンス」型、そしてジャンルだけを決めていたがたまたま見つかった「ジャンル」型、の4つに分類している。
発表された資料によると、生活者が1日に接触するメディア数は、「3種類」が33.6%でもっとも多く、ついで「2種類」が27.8%、「4種類」が20.7%。メディア接触の組み合わせを見ると、「4マスメディア(TV・新聞・ラジオ・雑誌)のいずれかのみ接触」は28.0%、「Web(PC・携帯)いずれかのみ接触」はわずか1.2%で、全体の69.7%が「マスメディアいずれか」と、「Web(PC/携帯)いずれか」の双方に接触している。また、テレビ・ラジオのコンテンツに対する接触形態は、あらかじめ見たいと思っていた「オン・デマンド」、何となく見ている「習慣」、偶然見た「バイ・チャンス」の3種類がほぼ均等になることがわかった。
調査では、今後、多メディア・多チャンネル化がますます進む中、「メディアとコンテンツの見られ方(「オン・デマンド」、「習慣」、「バイ・チャンス」)」を考慮して、各種の戦略を立案する必要があるのではないかとしている。
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プレスリリース:「「テレビ・ラジオの接触は「オン・デマンド」「習慣」「バイ・チャンス」が三等分」(PDF)