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人手不足のスーパーマーケットに朗報!ECのノウハウ満載の「販売予測システム」が自動仕入れを実現

 スーパーマーケット業界全体を慢性的な人材不足が襲い、優秀な仕入れ担当者を確保することが極めて難しくなる中、人間ではなくシステムに販売予測を行わせる仕組みづくりが急務となっている。今春リリースされた「販売予測システム」の開発・導入で提携するゼロスタートの山崎徳之氏とノーチラス・テクノロジーズの神林飛志氏に、同システムのスーパーマーケットにとっての魅力を聞いた。

EC育ちの分析・予測技術を実店舗に

――今日は、サイト内検索エンジン「ZERO ZONE SEARCH」やレコメンドエンジン「ZERO ZONE RECOMMEND」をはじめとする各種サービスで分析・予測技術を発展させてきたゼロスタートの山崎社長と、スーパーマーケット業界に対するEDI・POS導入を支援してきたノーチラス・テクノロジーズの神林会長にお話をうかがって参ります。

 はじめに、両社が小売業における「販売予測システム」でタッグを組むことになった経緯をお話しいただけますか。

山崎:はい。当社は元々EC部門を持つ大手企業を対象とし、サイト内検索やレコメンドなど機械学習を活用したソリューションを提供してきました。レコメンドから出発しサイト内検索を主軸としソリューションの領域を拡張しつつあり、2015年には広告最適化エンジンの「ZERO ZONE AD」、先月には新製品のレビューエンジン「ZETA VOICE」を発表しています。

株式会社ゼロスタート 代表取締役社長 山崎徳之氏
株式会社ゼロスタート 代表取締役社長 山崎徳之氏

 主なクライアントはヤマダ電機様、イトーヨーカ堂様、大手製造小売アパレル企業様などで、ECと並行して実店舗を多数展開している企業が多いのが特徴です。こうしたクライアントと向き合う中で、実店舗に対してもECで得た知見を活かして支援できるのではと考えてきました。

 そんな時に、スーパーマーケットに幅広いネットワークをお持ちのノーチラス・テクノロジーズの神林会長から「販売予測システム」を一緒にやろうとお声がけいただきました。

神林:スーパーマーケット業界で深刻な人材不足が起きている中、ICTの活用が望まれるにもかかわらず、なかなか現場での活用が進んでいないことが耳に入ってきていたのです。そこで、私が窓口になってゼロスタートの持つ優れた予測ロジックをスーパーマーケット業界に導入できないかと考えてお声がけさせていただきました。

山崎:実店舗向けに検索やレコメンドのノウハウを使ってサービスを提供したいと考えていたので、ありがたいお申し出をいただき、“渡りに船”とばかりにご一緒させていただくこととなりました。

サイト内検索で鍛え抜いた「購買予測」技術がカギに

――「販売予測システム」のコアを支えている予測ロジックとは、どのようなものなのでしょうか。

山崎:予測ロジックというと一撃必殺のようなイメージを持たれがちですが、実は小さなノウハウの積み重ねで、実に泥臭いものなんです。例えて言うなら、F1の車があれだけ高速で走れるのは、決して「すごいエンジン」を積んでいるからだけじゃない。タイヤ一つ、ネジ一つという技術の積み上げですよね。ゼロスタートの予測ロジックは、そうした職人的な全体性能の高さで成り立っているんです。

 具体的には、消費者の購買予測を行い、それをいかに検索結果に反映するかを研ぎすましてきました。いわゆる「パーソナライズ」の実現に取り組んできたのです。レコメンドはもちろん、検索でも「購買予測」の技術がカギです。こうしてECで鍛え抜いてきた「購買予測」の技術は、リアル店舗での販売予測にも活用できる自信がありました。

――「買う側の予測」は「売る側の予測」にどのようにつながるのでしょうか。

山崎:見る側が異なるだけで、予測を導くデータは過去の販売推移や天候などまったく共通ですし、「購買予測」と「販売予測」はほぼ同じものと考えていただいてよいと思います。

 強いて言うなら、「販売予測」は「購買予測」と違って「誰が買うか」を気にしなくてもいい代わりに「いつ買うか」というタイミングを重視します。生鮮食品を扱う以上、「明日以降」ではなく「今日」売れるものを予測することが大切なんです。

次のページ
スーパーマーケットを知り抜く神林氏も納得の分析性能

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この記事の著者

伊藤 真美(イトウマミ)

フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの製作などを経て独立。ビジネス系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2017/06/06 12:00 https://markezine.jp/article/detail/26473

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