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2018年動画広告は1600億にまで拡大見込み 「2017年 日本の広告費」詳細分析【電通他調査】

 D2C、CCI、電通の電通グループ3社は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(以下、本調査)を発表した。

調査概要

・2017年のインターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告とリスティング広告で全体の約80%を占める。

・2017年のビデオ(動画)広告費は1,155億円、2018年には約1,600億円まで拡大すると予測。

・2018年インターネット広告媒体費は、全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告費は1兆円を上回ると予測。

 3社によるとわが国の2017年の総広告費、6兆3,907億円のうち、「インターネット広告媒体費」は、1兆2,206億円(前年比117.6%)となっており、順調に成長を続けている。

「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

・インターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告(40.9%)とリスティング広告(39.6%)で全体の約80%を占める。ビデオ(動画)広告は1,155億円で全体の9.5%を占める。

・取引手法別構成比は、運用型広告(77.0%)、予約型広告(14.4%)、成果報酬型広告(8.6%)。

3.デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1%、デスクトップ広告が31.9%。

・2018年のインターネット広告媒体費は全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告は1兆円を超える見込み。

・ビデオ(動画)広告は、2018年には約1,600億円まで拡大する見込み。

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2018/03/28 19:00 https://markezine.jp/article/detail/28154

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