D2C、CCI、電通の電通グループ3社は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表した。
調査概要
・2017年のインターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告とリスティング広告で全体の約80％を占める。
・2017年のビデオ（動画）広告費は1,155億円、2018年には約1,600億円まで拡大すると予測。
・2018年インターネット広告媒体費は、全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告費は1兆円を上回ると予測。
3社によるとわが国の2017年の総広告費、6兆3,907億円のうち、「インターネット広告媒体費」は、1兆2,206億円（前年比117.6％）となっており、順調に成長を続けている。
「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント
・インターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告（40.9％）とリスティング広告（39.6％）で全体の約80％を占める。ビデオ（動画）広告は1,155億円で全体の9.5％を占める。
・取引手法別構成比は、運用型広告（77.0％）、予約型広告（14.4％）、成果報酬型広告（8.6％）。
3.デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1％、デスクトップ広告が31.9％。
・2018年のインターネット広告媒体費は全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告は1兆円を超える見込み。
・ビデオ（動画）広告は、2018年には約1,600億円まで拡大する見込み。
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