3月11日に電通から発表された「2019年 日本の広告費」において、インターネット広告費が初めて2兆円を超え、テレビメディア広告費を上回ったことが明らかになりました。ネットが今後ますます勢いづいていくのは間違いない一方で、テレビの役割や可能性はどう変化していくのでしょうか。
MarkeZine編集部がお届けしている定期誌『MarkeZine』第53号（2020年5月号）では、今改めてテレビの価値について考察するため、「テレビ活用、その進化と真価」を特集します。コロナ禍によって広告やマーケティングの費用削減が進む現状において、テレビをどのように活用すればいいのかのヒントになれば幸いです。
定期誌『MarkeZine』とは？
定期誌『MarkeZine』は1年間の定期購読で、毎月1冊、トレンドテーマの特集を中心にマーケティング業界の潮流や識者が注目するトピックをお届けしています。
- 先進的な企業の経営判断を追体験できる
- 競合企業の事例やキーパーソンの考え方がわかる
- マーケターが実務で成果を出せるノウハウを学べる
特集「テレビ活用、その進化と真価」
日本テレビやフジテレビ、TBS、テレビ東京など一部の民放局がスタートさせたスマート・アド・セールス（SAS）は、テレビスポットが欲しいときに欲しい時間帯の1枠から購入できる新しい仕組みです。今回、2018年から同様のCM取引のシステムを導入している日本テレビの巽直啓氏にSASの狙いと今後の展望についてうかがいました。
「2020年は日本全体の広告マーケット自体が縮小する」と指摘するのは、Marketing Forceの西口一希氏。結果が数字で見えづらいブランディング投資が削られる傾向にありますが、西口氏は「実は成果をもたらしていた施策」まで削減しないよう、改めて効果測定と顧客戦略を見直すべきだと語ります。どんな顧客に何を提供するのか。それをどうやって実行し、効果を測定するのか。今こそビジネスの原点に立ち返る時期です。
特集では最後に、テレビ業界で活躍する15名のキーパーソンに、「2019年 日本の広告費」をどう捉えているのかを尋ねます。テレビの強さは健在ながら、ネットとのかけ合わせや適切な効果測定、リッチなコンテンツ作りなど、テレビが変化していかなければならない点が率直に語られました。
定期誌『MarkeZine』第53号の巻頭インタビューには、Facebook Japanの元代表である長谷川晋氏が登場。日本のもの作りを盛り上げるため長谷川氏が創業したMOON-Xについて、同社のブランドグロースを担う田中昭行氏とともにお話をうかがいました。
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