ロイヤリティ マーケティングは、小売店や飲食店における食品購入での利用状況や、消費者の意識を把握する「食品リテールに関する消費者意識調査」を公開。以下、一部内容を紹介する。

最も利用意向が高かった業態は？

　食品の購入で利用している業態を聴取したところ、内食関連では「スーパーマーケット」（94.2％）、「ドラッグストア」（80.8％）、「コンビニエンスストア」（78.8％）、「100円ショップ／100円ストア」（73.3％）、「ネットショッピング」（60.3％）、「ディスカウントストア」（49.0％）、「食材宅配サービス」（13.8％）という結果に。中食関連では「店内飲食」（54.8％）、「テイクアウト／持ち帰り」（44.4％）、「食品デリバリー／出前注文」（23.4％）となった。

　今後利用したい業態は、内食関連では「スーパーマーケット」（79.3％）が最も高く、「ドラッグストア」（62.4％）、「コンビニエンスストア」（61.2％）、「100円ショップ／100円ストア」（56.0％）、「ネットショッピング」（48.4％）、「ディスカウントストア」（40.2％）、「食材宅配サービス」（15.0％）と続いた。中食関連では「店内飲食」（41.9％）、「テイクアウト／持ち帰り」（34.1％）、「食品デリバリー／出前注文」（21.1％）となった。

コロナ禍で利用が減った業態は飲食以外にも

　1年前に比べて利用が増えた業態は「ネットショッピング」「スーパーマーケット」「テイクアウト／持ち帰り」がTop3に。一方で、利用が減った業態は「店内飲食」が52.2％で突出。「コンビニエンスストア」「ディスカウントストア」「100円ショップ／100円ストア」が続いた。

充実させてほしい商品は？【業態別】

　充実させてほしい商品を生活者に聞いたところ、スーパーマーケットでは「野菜・果物」「肉・魚の加工前生鮮食品」が3割強、次いで「パン・ベーカリー」「惣菜・サラダ」「弁当類」「冷凍食品」が2割弱だった。一方で、コンビニエンスストアでは「弁当類」が19.5％と最も高く、次いで「パン・ベーカリー」（15.9％）、「菓子類」（14.8％）となった。

テイクアウト／デリバリーへの要望

　テイクアウト／デリバリーへの要望としては、「少量から注文できる」（57.0％）、「持ち帰りやすい容器の提供」（54.6％）、「予約のしやすさ」（53.8％）、「低価格商品の充実」（48.0％）、「決済方法の充実」（47.3％）が上位に並んだ。商品以外にサービス面を重視する傾向がうかがえる。

【調査概要】
調査主体：ロイヤリティ マーケティング
調査方法：インターネット調査
調査期間： 2020年8月28日～9月4日
パネル：「Pontaリサーチ」会員（Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録しているユーザー）
調査対象：5,000人

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