SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

定期誌「MarkeZine」

第76号(2022年4月号)
特集「リテール最新動向」

定期誌購読者なら
誌面がウェブでも読めます

MarkeZineニュース

電通と名古屋大学、中日新聞が包括的連携協定を締結 地域産業、地域社会の発展を目指し協働

 電通、名古屋大学、中日新聞は地域社会の発展のため、包括的連携協定を締結した。その一環として、地域の小・中・高生を対象としたキャリア教育支援事業を共同で実施するに至った。

 同事業は、愛知県、岐阜県、三重県といった中部エリアを中心とした地域の小学生、中学生および高校生を対象に、産学連携による出張授業を行い職業意識の啓発を目指す。実際に地元で働く人が講師になることで、子どもたちが地元で働く魅力をイメージしてもらい、地域活性化への貢献をしていく。

体制図と役割
体制図と役割

 東京一極集中と地方の疲弊にともない、地域社会の課題は多様化している。教育、医療福祉、環境、防災、文化振興など、多くのテーマで課題解決が急務とされている。そういった背景から電通のコミュニケーションを中心としたビジネスプロデュース力、名古屋大学の研究力、中日新聞の地域に根差した情報発信力といった、3者が保有するリソースを連携させ、地域のニーズに即した課題解決を行っていく。

【関連記事】
電通PR、経済とブランディング両面で分析・数値化する指標を開発 社会に与える影響を2軸で評価
日本企業の74%がDXに着手 推進の障壁はDX人材の育成【電通デジタル調査】
電通、位置情報データを用いてOOH広告のプランニング・効果検証を行う「OOH LIQUID」を開発
電通、クオンと業務提携 イベントを起点にファンコミュニティを形成する「echo」を開発
電通とM-Forceが業務提携 顧客起点の統合型マーケティングサービス提供へ

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
関連リンク
MarkeZineニュース連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2021/01/04 14:30 https://markezine.jp/article/detail/35223

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ


イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング