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「動画といえばC CHANNEL」から次のフェーズへ ローンチから6年でのリブランディングを取材

 2021年7月、C CHANNELがリブランディングを発表した。動画というコンテンツの形がまだ新しかった2015年に、“縦型動画”を各SNSで配信するメディアとしてローンチしたC CHANNEL。メディア環境が様変わりし、動画が当たり前の存在になった今、「動画メディア」の次のフェーズとして何を見据えているのか。そのビジョンを取材した。

「動画=C CHANNEL」から次のフェーズへ

MarkeZine編集部(以下、MZ):はじめに自己紹介をお願いします。

(左)(右)
(左)C Channel株式会社 取締役 C CHANNEL事業本部長 武藤崇雄氏
(右)同社 C CHANNEL事業本部 メディア部長 メディア運営チームマネージャー 松崎美緒氏

武藤:C Channel株式会社 取締役の武藤です。私は2016年にC Channelに入り、一貫して広告ビジネスの営業を担当してきました。今は広告ビジネスとコンテンツの制作配信の部分を含め、C CHANNELのメディア全体を統括しています。

松崎:C CHANNEL 事業本部 部長の松崎です。私はC CHANNELのコンテンツを作る制作チームと、SNSの運用や配信などを行うオペレーションのチームを編集長として見ています。

MZ:C CHANNELは2015年にローンチして以来、各SNSにメイクやヘアアレンジなどのHowto動画を配信し、成長されてきました。

武藤:はい、Instagram、Twitter、LINE、Facebook、TikTokなどの総フォロワー数は2,600万人を超えており、F1層を中心に支持いただいています。良くも悪くも、“動画=C CHANNEL”というイメージで一定の認知は獲得できていると思います。

 しかし、まだ動画というコンテンツ自体が新しかった2015年のローンチ時から、ユーザーのメディア環境は様変わりしました。これだけ動画が一般化した今、“動画=C CHANNEL”から次のフェーズへ移らなければいけません

松崎:もともと、C CHANNELは“縦型動画”を配信するメディアとしてスタートしています。2015年当時はこのスタイルが非常に新しく、スマートフォンを横にしなくても見られるという点が評価されていました。ですが、ユーザー動向にあわせてYouTubeやInstagramなどのプラットフォームが変化し、アップできる動画の画角も多様化してきました。また、スマートフォンでドラマや映画を観る習慣もこの1年で一気に浸透しています。

 こうした変化を経て、今は長尺の動画はスマートフォンを横にしてじっくり見る、SNSなどの短尺動画は、“情報収集”として画面をスクロールしながら一気に見るという方が多いようです。

MZ:たしかに、2015年当時のMarkeZineのニュースを振り返ってみると、動画をスマートフォンで見るか、PCで見るか。スマートフォンで動画を見る時は画面を横にするか否か、といったアンケート調査の結果を度々あげていましたね(参考:スマホの動画視聴「ヨコ向き派」が増加【モバーシャル調査】)。

ユーザーの価値観の変化とインフルエンサーの台頭

MZ:C CHANNELは、7月にメディアのリブランディングを発表されました。うかがったメディア環境の変化以外に、リブランディングに至った理由はありますか?

松崎:ユーザーの“かわいい”の価値観が多様化した、というのも大きな理由のひとつです。これまでC CHANNELは、「FIND YOUR 〝CAWAII〟WAY!」をメディアコンセプトとし、「あなただけのかわいいを見つけてほしい」という思いで色々な動画を配信してきました。トレンドのメイクや、一工夫加えるヘアアレンジ、最新の美容法など、一言でいうとユーザーがかわいくなれるための情報ですね。ローンチした当時は、このスタイルがすごく時代にフィットしていました。

 ですが、SNSにライフスタイルや生き方、価値観などに関する情報が増え、世の中的にも徐々に“多様性”への関心が高まってきました。おうち時間の長期化で自分と向き合う時間が増えたこともあり、他人からかわいいと言われることが必ずしも良いわけではないよね、という考え方が強くなった印象があります。

 他人視点のかわいいを追い求めるのではなく、自分は本当はどんな自分になりたいんだろう? 本当はどんなことをしたいんだろう? ということを考えられるようなメディアに変えていきたい。こうした考えから、今回のリブランディングは始まりました。

MZ:ビジネスの観点からは、どういった理由がありましたか?

武藤:ウェブメディアとして生き残る上で、競合他社が非常に増えており、ある意味SNSプラットフォームも競合になっています。

 また、6年前のローンチ時にはなかったものとして、“個人の発信力”があります。個人のインフルエンサーの発信力が非常に強くなり、人がメディア化しているともいえる状況です。インフルエンサーの方は自分自身の意見を発信されるので、専門性・特異性の観点ではインフルエンサーのほうが強いメッセージを発信できる場合もあります。

 こうした状況を踏まえ、メディアとして何を発信していくべきかインフルエンサーとメディアの差別化をどう図るかを考え、その結果を今回のリブランディングに反映しています。

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

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MarkeZine(マーケジン)
2021/07/30 08:00 https://markezine.jp/article/detail/36747

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