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高齢者向け食品の購入のきっかけは、「家族」に次いで「ケアマネ」らのすすめが寄与【電通調査】

 高齢化の進行によって、2055年には日本人口の4人に1人が75歳以上になることが予想されている。要支援・要介護者数は、2007年度末に437.8万人に達し、第1号被保険者(介護保険の65歳以上の被保険者)の15.9%を占めている。電通シニアプロジェクトは、今年の9月から10月にかけて、ケアマネージャーを通じた介護者本人への訪問アンケート調査を実施。全国の要支援1~2までの介護保険受給者から366件の回答を得た。

 毎日の食生活に関しては、介護度の低い人は7割が自分で調理・購入をしているものの、介護レベルが進むにつれて割合は減少し、要介護度2では1割程度。独居(1人暮らし)では、「ヘルパーさんによる調理・購入」「(弁当の宅配など)配食サービス利用」がそれぞれ3割を超えている。

 「(やわらか食など)市販の高齢者向けの食品利用」は2割程度にとどまっているが、栄養補助飲料や機能性飲料は約半数近い人が不定期ながら利用している。高齢者向け食品、飲料の購入のきっかけとしては、家族に次いで、ケアマネージャー、ヘルパー、栄養士の勧めが大きく寄与していることがわかった。

 要支援・要介護者が日頃していることとして上位に挙がるのは「テレビを見る」「新聞を読む」などで、介護度が高くなると「デイサービス」の利用が高くなる。「大人用オムツ(お出かけ用を含む)」の利用率は4割程度。男性は「病気」など必要にせまられてだが、女性は「外出時」の安心材料としての利用も目立っている。

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2010/12/21 12:20 https://markezine.jp/article/detail/12933

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