前回は、商品リスト広告の概要と考え方について解説しました。今回は日本より一足早く本格化した米国の状況をみながら、年々加熱する商品リスト広告の現状に迫ります。(バックナンバーはこちら)
米国Eコマース事業者に、必須となりつつある商品リスト広告
日本に先駆けて、米国では2011年に商品リスト広告がスタートしました。そんな米国では、Eコマース事業者にとって商品リスト広告はすでに必須の施策になっています。ネット広告の統合管理プラットフォームであるMarin Softwareが今年の1月に発表したデータによると、開始から2度目のクリスマス商戦を迎えた2012年の第四四半期(10~12月)では、広告主が商品リスト広告に投じた予算は前年から600%と大幅に増加したことが報告されています。
商品リスト広告の劇的な伸長

一方で、このデータには「前年は商品リスト広告の開始の年で参加している広告主が少ないうえに、この時期はクリスマス需要があり1年で最も小売業の需要が高まる時期なのだから伸びるのは当たり前じゃないか」という異論もありました。
けれども最近の調査では、季節要因に関係なく、商品リスト広告が伸びていることがわかってきました。CPC Strategyが発表した資料によれば、2013年の第一四半期(1~3月)の商品リスト広告の利用額は、その前の2012年第四四半期から倍増しているという結果が出ていました。
このデータからも、季節要因だけが影響しているわけではなく、商品リスト広告自体の利用率が一層進んでいることがわかるでしょう。
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岡田 吉弘(オカダ ヨシヒロ)
ソフトウェアハウス、広告代理店勤務を経て2006年にグーグル株式会社に入社。広告代理店・広告主向けに、最大手からベンチャー企業まで幅広くアドワーズ広告の啓蒙・拡販に従事。2011年よりアタラ合同会社取締役CCO。検索エンジンマーケティング黎明期から一貫としてアカウントマネジメントの現場を主導し、数多くの業界や様々な企業規模のクライアント・パートナーとのプロジェクトを経験を有する。
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ATARA合同会社/「admarketech.」/「Unyoo.jp」■著書
『実践 インハウス・リスティング広告 丸投げ体質」から脱却するSEM成功の新条件』
『リスティング広告 プロの思考回路』
『ザ・アドテクノロジー』
『いちばんやさしいリスティング広告の教本』※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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