早急なキャッチアップを迫られる広告主企業とプラットフォーム事業者
GoogleはこれまでAdWords側の広告表示オプションで利用可能だった「商品情報表示オプション」を終了し、商品リスト広告へ統一することを発表しています。今後は商品情報を活用した広告は、商品リスト広告を中心にリリースされることが予想されます。よって、リスティング広告を利用するEコマース企業にとって、商品リスト広告は今まで以上に必須な手法になっていくと考えられます。
実際に、商品リスト広告の利用社数の増加にともない、製品仕様も毎月のように進化を続けています。具体的には、2013年3月にスマートフォンへの配信がスタートしたほか、4月にはGoogleマーチャントセンターの必須項目の追加、5月には商品フィードの項目の更新が発表されるなど、矢継ぎ早に新しいリリースが出ています。
最近では、11月から商品リスト広告へGoogle+の情報が表示される仕様に変更になったり、現在はアメリカ国内のみのベータ版である商品管理に特化したAdWords キャンペーン「Shopping Campaigns」（参照：Introducing Shopping campaigns）が2014年の早い段階でグローバルに適用されると発表されました。つまり、これまで以上に設定面、運用面での仕様が変化しており、広告主企業は早急なキャッチアップを求められているのです。
また、対応を進めているのは広告主企業だけではなくGoogleのライバル企業も同様です。マイクロソフトが運営する検索エンジンBingでは今年の8月に「Bing Product Search」をリリースし、併せてBing版の商品リスト広告である「Product Ads」をスタートさせました。このように、商品情報の活用は広告主企業だけでなく、プラットフォーム事業者にも重要な課題となっています。
米国ではすでに、トライから最適化のフェーズへ
商品リスト広告の利用企業が増えるにつれて、競争は激化していきます。商品リスト広告は通常の検索連動型広告と比較してCPCが低いため、費用対効果にも優れているというのが一般的な理解です。しかし、広告が表示される検索キーワード（検索クエリ）は具体的な商品名、いわゆるコマーシャルクエリに限定されるため、通常の検索連動型広告と比較すると表示機会は必ずしも多いわけではありません。すなわち、Eコマースでは既に激戦区になっている分野も多くなってきています。
そのため、早い段階から商品リスト広告を導入してきた企業では、自然と最適化などの実際の活用方法に視点が移ってきているようです。米国の情報サイトなどを見ていると、「商品リスト広告の始め方」といった情報は少なくなってきており、具体的な最適化の方法を解説した記事が目立つようになってきました。
また、上述のGoogle+のレビュー情報の追加や、スマートフォン対応によって、単なる費用対効果の視点だけでなく、販売チャネルや顧客接点の最大化という意味でも商品リスト広告の重要性は高まってくると考えられます。
