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統括編集長インタビュー

動画視聴前の広告効果は?Googleが明らかにする動画広告の効果

 2014年も終盤。デジタルマーケティング領域の今年のトピックとして外せないのが動画広告だ。Googleはこのほど、YouTube video adsの通常プレロール広告と選択プレロール広告(TrueView)について、レキットベンキーザー・ジャパンの協力を得た実例における効果検証を実施した。通常プレロールは商品認知効果が高く、一方TrueViewではメッセージ到達の効果が認められた

グーグル株式会社 ビジネスマーケティング部 マネージャー 佐藤祐之氏(マーケティングリサーチマネージャー マーケットインサイト 多田翼氏
グーグル株式会社 ビジネスマーケティング部 マネージャー 佐藤祐之氏(写真左)
マーケットインサイト マーケティングリサーチ マネージャー 多田翼氏(写真右)

通常型とTrueViewはどのように違う?

押久保:今年は年初から「今年こそ動画広告元年だ」などと言われ、動画広告にかつてない注目がされてきました。実際に、スマートフォンで動画を気軽に楽しむという視聴スタイルはずいぶん広がっている感覚がありますし、大手企業をはじめとしてブランディングに活用したい、テレビCMなどの動画素材を活かしたいというニーズも聞きます。

佐藤:デジタル広告がそもそも伸長する中で、次に促進できるのは動画だと期待されているのは確かに感じます。広告主からも、まずは試してみようという傾向が出てきています。

押久保:ただ、爆発的に伸びている状況かというと、まだ課題も多いのかなという印象です。動画広告の在庫が増加すればスムースに市場が伸長するのかといえば、そうでもないような状況とも取れます。そんな中で、今回ご紹介いただくような効果検証の実例があると、弾みがつく要因になると思います。まずは取り組みの背景から教えていただけますか?

佐藤:YouTubeの動画広告にはコンテンツ視聴前に流すプレロール広告の中に、最後まで視聴が前提の通常型と、5秒経ったら視聴をユーザーが選ぶ選択型の「TrueView」の2種類があり、効果の面でこれらがどう違うのかという質問をよく聞かれています。それに答えるのは我々の課題でしたので、広告主の投資や意思決定の判断材料にできる考察や提言を得るため、同じ課題意識を持たれていたレキットベンキーザー・ジャパンの広告キャンペーンと恊働させてもらいました。

調査する動画広告以外の外部要因を排除

押久保:調査の対象商品は何ですか?

佐藤:レキットベンキーザー・ジャパンの女性向け除毛剤ブランド「ヴィート」から、今年2月に発売された「ヴィート ナチュラルズ除毛クリーム」という新商品です。同社は日本ではニキビケア製品の「クレアラシル」や、フットケア製品の「ドクター・ショール」などがよく知られています。

押久保:動画広告の効果を確かめるには、調査モニターへのその他の広告の接触をできるだけ制限する必要があると思いますが、今回はどのようにされたのでしょうか?

多田:発売から4月までには特別な広告をしておらず、ゴールデンウィーク明けにテレビCMの出稿や店頭販促物の強化などを予定されていました。なので、それに先駆けて4月中に調査することで、動画広告の効果に影響する外部要因を極力排除しました。

押久保:まずは、調査モニターについてお教えいただけますか?

多田:今回調査パネルに採用したのは全国の女性20歳~49歳、約2,700人です(インテージ「Cueモニター」)。事前に、YouTubeの視聴習慣のある人の中から、動画広告に関する調査に協力いただける人というスクリーニングを経て抽出しています。

 このパネルを以下の1~3に分け、配信回数は2回までとして、4月17日から27日の11日間に調査しました。4つ目のグループは、結果が出てからグループ3から抽出し、考察の対象としました。

  1. 対照区として広告を流さないグループ n=657(グレー)
  2. 通常型プレロール広告を流すグループ n=398(緑)
  3. TrueViewを流すグループ n=1632(黄)
  4. 3の中から、スキップせず完全視聴したグループ n=804(青)

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この記事の著者

押久保 剛(編集部)(オシクボ タケシ)

メディア部門 メディア編集部 部長/統括編集長1978年生まれ。立教大学社会学部社会学科を卒業後、2002年に翔泳社へ入社。広告営業、書籍編集・制作を経て、『MarkeZine(マーケジン)』の立ち上げに参画。2006年5月のサイトオープン以降、MarkeZineの企画・運営を一貫して担当。2011...

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高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

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