著者情報
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第2メディア編集部 部長 兼 MarkeZine編集部 編集長
1978年生まれ。立教大学社会学部社会学科を卒業後、2002年に翔泳社へ入社。広告営業、書籍編集・制作を経て、『MarkeZine（マーケジン）』の立ち上げに参画。2006年5月のサイトオープン以降、MarkeZineの企画・運営を一貫して担当。2011年4月（当時32歳）にMarkeZine編集長、2015年4月からはマーケティング／EC／事業開発／ライフスタイル領域のメディアを管轄する第2メディア編集部 部長に就任。MarkeZine編集長を務めつつ他メディアのグロースを支援する。自社書籍の販促支援を目的とし2015年4月に起案・新設したマーケティング広報課の課長も兼任している。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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2018/08/07「全国の生活者、メーカー、売り場を巻き込んだ共創を」CCC×Blaboで実現する顧客視点の価値創造
2万5千人が参加する共創コミュニティ「Blabo!」を運営する株式会社Blabo（以下、Blabo）がカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（以下、CCC）のグループ会社となった。生活者、メーカー、売り場を巻き込み、全国規模での共創を実現させる狙いだという。これまで大手企業から行政まで200社以上が活用し、150個以上の商品やサービスを生み出したBlaboがCCCのグループ会社となり実現したいことは？ Blabo代表の坂田直樹氏に聞いた。
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2018/07/02「それ“ムーンショット”だね」菅原健一氏独立、新たな野望は企業の10倍成長の支援
Supership CMO、スマートニュースブランド広告責任者などを経て、2018年7月1日に独立した菅原健一氏。6月11日にFacebookで独立の意向を発表してからその去就が注目されていたが、次に菅原氏は何を目指すのか。MarkeZine編集長 押久保が聞いた。
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2018/06/01プラットフォームへの投資を加速し、さらなる成長を── Marketo幹部インタビュー
2018年5月上旬にMarketoがサンフランシスコで開催した「Marketing Nation Summit 2018」内で2月にMarketo最高製品責任者へ就任したArun Anantharaman氏への単独インタビューが実現した。Adobeの幹部だったAnantharaman氏が加わったことで、Marketoのマネジメントチームが強化された格好だ。プラットフォームへの投資をさらに加速させるなど、さらなる成長を見据えていた。
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2018/05/24マーケターの仕事と子育ては両立できる？おとん編集長が聞いた、おかんマーケターたちのリアル
立場の異なる相手の行動を促すマーケティングの仕事は、共感力が高い女性に向いている仕事ともいわれている。一方で、仕事を長く続けたい人なら「もし子どもが生まれても両立できる？」と考えたことがあるのでは。どんなにがんばっても、1日は24時間。今回は、3名の“おかんマーケター”にお集まりいただき、そのタイムマネジメントや仕事に活きている母親の視点などについて、自身も子育て中の押久保 剛編集長が聞いた。
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2018/05/02米マルケト「Marketing Nation Summit 2018」開催 日本勢の活躍も光る
米マルケト主催の「Marketing Nation Summit 2018」がサンフランシスコのモスコーニセンターで開催中だ。同イベントは4月29日から5月2日にわたって行われ、最新の事例やパートナーの知見が共有される。前日に催されたマルケトのユーザーやパートナーを表彰するRevvie Awardsでは、Marketing Executive of the Year部門を富士通の狩野泰博氏が受賞。また、日本人初の単独講演として富士フイルムの板橋祐一氏がブレイクアウトセッションに登壇するなど、日...
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2018/04/13「全てはビジョンからはじまる」創業以来連続増収、アイスタイル吉松流データドリブン経営
今、日本で最も売り上げている化粧品専門店は、どこだと思うだろうか？ 答えは年間売上高約15億円の「@cosme storeルミネエスト新宿店」。言わずもがな、化粧品口コミサイトの先駆「@cosme」がプロデュースする実店舗だ。海外出店も相次ぎ、波に乗っている。データドリブン、ユーザーファーストといった概念は今でこそ広がっているが、@cosmeは1999年の開設当時からこれらを重視し、メディアが多様化する中での激戦を約20年にわたり勝ち抜いて、現在450万会員を擁している。その成功の要因と、ビジ...
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2018/02/02商品開発自体がマーケティング カルビー地元チップスの取り組みから見える共創の本質
「共創」というコンセプトが注目されて久しいが昨今そのやり方が進化を遂げている。デジタルプラットフォームを介して生活者の「生の声」を見える化することで、新たな気付きが得られる新しいやり方だ。この共創コンセプトを実践し、47都道府県の地元の味をポテトチップスで再現する取り組みを進めているのがカルビーだ。従来の商品開発やマーケティングでは実現できない、共創の大きな効果とは何か。カルビー マーケティング本部 小代剛氏と、日本最大の共創プラットフォーム「Blabo!」を運営し、カルビー地元チップスの開発...
