著者情報
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メディア部門 メディア編集部 部長／統括編集長
1978年生まれ。立教大学社会学部社会学科を卒業後、2002年に翔泳社へ入社。広告営業、書籍編集・制作を経て、『MarkeZine（マーケジン）』の立ち上げに参画。2006年5月のサイトオープン以降、MarkeZineの企画・運営を一貫して担当。2011年4月（当時32歳）にMarkeZineの3代目編集長となり、2015年4月からは第2メディア編集部 部長／MarkeZine編集長／マーケティング広報課課長を兼任。2019年4月よりメディア部門 メディア編集部 部長／統括編集長に就任。9月よりEnterpriseZine編集長も兼任。各メディア編集長と連携し、翔泳社が運営する全メディアの価値向上を図っている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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「原理原則を忘れるな」キャリア20年のベテランCMOが断言 デジタルシフトでも変わらないこと
米国時間4月23日（日）～26日（水）にかけて、マーケティングプラットフォームを提供する米マルケトは、「The Marketing Nation Summit 2017」をサンフランシスコで開催した。会場内で1997年から様々な業界でCMOを歴任し直近ではハーシーズ （Hershey's） のCMOを務め、現在は起業したピーター・ホースト氏にインタビューを実施。キャリア20年のベテランCMOにデジタルシフトでも「変わらないこと」について聞いた。
2822017/05/16
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「小さなことでもやり抜く」「地味なことを着実に」ツール導入後に持つべきマインド
米国時間4月23日（日）～26日（水）にかけて、マーケティングプラットフォームを提供する米マルケトは、「The Marketing Nation Summit 2017」をサンフランシスコで開催した。マルケトを活用し優れた実績を残した会社や個人が表彰されるRevvie Awardsの受賞者それぞれへ単独インタビューを実施。ツールを活用し大きな成果を残すためには、どういった考えが必要なのか聞いた。
232017/05/15
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スマホを武器に、より深く生活者を知る 信頼できるネットリサーチのあり方
マーケティングにおける意思決定の際に重要な役割を担うネットリサーチにも、今、スマホシフトの波が押し寄せている。結果の信頼性を担保するため、調査画面のレイアウトといった細かい部分への配慮が必要になる一方、アンケート回答とスマホで得られるログデータを組み合わせれば、一段深いレベルで考察することも可能になっているのだ。2010年からスマホでの調査画面最適化を進める、業界最大手・インテージの長崎貴裕執行役員に、スマホ時代のリサーチを使いこなすために押さえる点を聞いた。
882017/04/21
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表面的な「データドリブン」が施策を迷走させる データの見方が180度変わる「デジタル行動観察」
MAやDMPでためたデータから重要な指標を選び出し、その数値の最適化のために施策を集中させれば必勝……その「データドリブン」に死角はないだろうか。数字の背後にある顧客のリアルな姿を捉えて適切な施策へとつなげる「ユーザー行動観察」手法を用いたコンサルティングのエッセンスをつめこみ、クラウドタイプのツール“ユーザグラム”をリリースしたビービット。その開発の背景や具体的な活用法を、同社の三宅史生氏に「MarkeZine」編集長の押久保剛が聞いた。
502017/04/18
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MA×DM×メールでCTR1.8倍！ 最新アナログ活用法とは
企業のデジタルシフトが進む現代。マーケティングにおいても、とかくデジタルに傾注しがちではないだろうか。そんな中でアナログの重要性に着目し、一石を投じる形で開催されたのが、2017年1月に東京と大阪で開催されたイベント「MarkeZine Day Special powered by 日本郵便 デジタルシフト時代を切り拓く『デジタル×アナログ』のあり方とは？」だ。果たしてトップマーケターと大手ベンダーたちは、デジタルシフト時代におけるアナログをどう捉え、どのように活用しているのか。デジタルとアナ...
3922017/02/16
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オムニチャネル最先端企業「一番の効果は社内と店舗の理解を得られたこと」
今回は、2017年2月2日にWeb接客ツール「Flipdesk」のクライアント向けに開催されたイベント、「Flipdesk Meetup」の中から『最先端企業のオムニチャネル戦略』と題したパネルディスカッションの模様をお届けする。パネラーはIDOMの中澤氏、オイシックスの奥谷氏、ビームスの矢嶋氏の3名。モデレーターはSupershipの安達氏が務めた。はじめにパネラーから各社の取り組みが紹介された後、ディスカッションが開始された。
1752017/02/16
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地方創生で日本を元気に！ オラクルが進める訪日観光客とのエンゲージメント
データベース事業から始まり、ミドルウェア、ハードウェアとポートフォリオを広げ、現在はクラウドビジネスに注力しているオラクル。今回はその日本法人である日本オラクルでクラウド・アプリケーション事業を統括している下垣さんに、同社が進めるインバウンド需要へのカスタマーエンゲージメントについてお話を伺い、地方創生、ひいてはグローバルにおいて日本の魅力を伝えるための取り組みについて語っていただいた。
2932017/02/15
