ソウルドアウトは全国のマーケティング担当者にマーケティングに関するアンケートを実施。同社は企業規模別に、次のような考察を示した。
中小企業
課題として全体的な「リソース不足」があげられる。また、「2014年の実施した施策」および「効果があった施策」と、「2015年実施予定の施策」には売上に直結するものが上位にあがっており、売上直結型施策の優先順位が高いことがうかがえる。一方で、2014年実施施策の2位に「動画制作・動画広告」がランクインしており、新たな取り組みに目を向けている動向が受け取れる。しかし、2015年の実施予定施策には「動画制作・動画広告」があげられておらず、売上への直結という視点からの施策が継続して求められている。
大企業
「効果検証」に課題を感じており、施策の取捨選択・優先順位をつけられていないと想定されるものの、既存施策に手詰まり感を感じている。そのため、2014年に実施し、効果がでている売上直結型のマーケティング施策を続けるよりも、しっかりとトレンドや時流に目を向け、2015年のマーケティング施策を見据えている。
現状のマーケティング・販促における課題を聞いたところ(複数回答)、企業規模によって担当者が抱える課題に違いが見えた。中小企業の担当者の課題は「マーケティング・販促業務に時間を割くことが出来ない(時間不足)」が最も多い31.9%。以下「担当者の人員が不足している(人員不足)」31.2%、「施策にかけられる予算が少ない」が30.5%と続く結果となった。
一方、大企業では「実施している施策の効果検証が出来ていない」が最多の31.6%。次いで、中小企業と同様に「人員不足」が29.7%となり、「時間不足」24.4%と続いた。
次に、2014年に実施した施策のうち、最も効果があったと感じた施策を聞いたところ、企業規模を問わず「SEO」が1位となった(中小企業24.1%、大企業20.1%)。なお、中小企業では「SEO」に次いで「動画制作・動画広告」18.4%、「アフィリエイト広告」・「リスティング広告」17.0%の順となった。大企業では2位3位は「ウェブメディアなどへの記事広告出稿」18.2%、「ソーシャルメディアマーケティング」17.7%となった。
一方で、2015年に実施予定の施策は、中小企業と大企業で異なる結果が出た。中小企業では、「SEO」が1位(24.1%)で、「リスティング広告」が2位(17.7%)、「アフィリエイト広告」が3位(17.7%)となり、直接売上拡大につながるような獲得系の施策が中心となっている。一方、大企業では「動画制作・動画広告」19.1%、「ソーシャルメディアマーケティング」17.7%、「ウェブメディアなどへの記事広告出稿」が16.3%という順で、商品・サービスのファンを増加させるようなブランディング系の施策に注力をしているといえる。
大企業と中小企業の定義は、以下の中小企業庁の定義に準じた。
製造業・その他の業種:従業員300人以下、又は資本金3億円以下
卸売業:100人以下、又は1億円以下
小売業:50人以下、又は5,000万円以下
サービス業:100人以下、又は5,000万円以下
【調査概要】
期間:2015年1月23日~2015年1月25日
方法:インターネットリサーチ
対象:全国の20~59歳男女でマーケティング・販促業務に携わる者
調査数:350名
【関連記事】
・IT部門が把握していないIT投資が年々拡大、ビジネス部門が投資行うケースも【ガートナー調査】
・日本の2013年度アプリ経済市場規模は約8,200億円に【グーグル・野村総研調査】
・ウェアラブル端末「知っている」人が55.6%、「使いたい」人が20%を超える【MMD研究所調査】
・2014年はスマートフォンがメディアとしてのポジションを獲得した年【ジャストシステム調査】
・話題の「ハッシュタグ検索」とは?若年層女性の約半数が利用経験あり【アライドアーキテクツ調査】