アンルーリーは、日本企業向けに広告ブロックソフトの普及に対する対応策を記載した『動画広告の将来に関するマニフェスト』を発表した。同マニフェストは下記の7つの柱で構成されている。
1. ゴールを設定し、目的を明確にすること
「キャンペーンのKPIは何なのか？」「ブランドのミッションに結びついているか？」を確認する。
2. ブランド本来の姿で表現しよう
ブランド本来のあり方を偽らないことは、消費者の信頼を得る重要な鍵になる。
3. 消費者と、感情のつながりを作ろう
消費者の感情に強く響くと、ブランドは記憶されやすく、エンゲージメント、購入意向が高まる。消費者に、ブランドに対してどんな感情を抱いてもらいたいかを考える必要がある。
4. パーソナルで、自分に関係あると思ってもらえるものに
自分が関心のある製品・サービスの広告であれば、好ましいと捉えられる可能性も高まる。
5. シェアされやすい動画を作ろう
ソーシャルメディアで、シェアされバイラルするような動画を作り、広告ブロックされるのを回避する。
6. ユーザ体験を尊重する
丁寧で、邪魔にならない広告フォーマットを活用し、消費者がシェアなどのアクションをとるのを促す。
7. 試行錯誤し、柔軟に学ぶ。
テストを重ねて、最適なオーディエンスを探し、強いコンテンツを開発する。
同社実施の調査によると、日本のインターネットユーザの94％が広告ブロックの利用を検討していると回答。他にも日本の消費者の約3分の2（62％）が、動画を閲覧する前に差し込まれるプレロール広告を強制視聴させられると不快に感じるなど、日本人の動画広告に対する心象はあまり良くないことがわかる。
同社で日本代表取締役を務める香川晴代氏は「今回発表したマニフェストが、ブランドの広告を通じて消費者の信頼やつながりを築くこと、また、業界として広告ブロック普及を阻止する一助となればと考えている」と語っている。
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