SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

新着記事一覧を見る

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

アイレップの現場担当者に聞く「アクセス大幅向上作戦」

業界別LPO分析~金融業界のPIPにみるWeb動画の可能性


前回 の業種比較LPO分析においては、人材業界と教育業界に焦点を当て、それぞれの業界とユーザ特性を踏まえたLPO対策の具体的手法について述べた。今回はその続編として、金融業界におけるLPOにフォーカスし、Web動画の活かし方とその可能性に触れてみるとしよう。【バックナンバーはこちらへ  】

金融業界の現状

 2007年9月30日に施行された「金融商品取引法」により、証券会社など金融商品取扱業者への法的規制がさらに厳しくなった。広告分野で見てみると、広告文などに使われる表現方法がかなり細かくルール化されているのが目に留まる。例えば「元本割れリスク」や「契約締結前に文書をよく読んで下さい」の表記が必須になっていたりと、当然ランディングページにおいても、明瞭かつ正確な表示が求められる。

 金融商品は日々多様化、複雑化を極めており、企業が広告やランディングページ上で「伝えたいこと」と同様に、それらの情報量は今後ますます増えていくだろう。とはいえ、これら全てをランディングページ上に盛り込もうとすると、延々とスクロールが必要な縦長のページか、注釈のポップアップだらけのページになってしまう。もちろん、法で定められているようなリスク情報は消費者保護のためにも必要不可欠ではあるが、これでは、もはやランディングページというよりはリスク情報開示ページの出来上がりである。当然、ユーザビリティを考慮してもLPOとしては非常に不利になるのは否めない。

 そこで今回注目したいのが、PIP(Person in Presentation)である。以前に某大手証券会社において、LPOにこの手法が取り入れられ、当時非常に話題となったのは記憶に新しい。静的ページの代わりに実写の人物が登場し、商品について、またフォームの入力方法について人がナビゲーションする動画手法である。特に金融業界のLPOにPIPが適している理由をいくつか紹介しよう。

会員登録無料すると、続きをお読みいただけます

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

次のページ
金融業界のLPOがPIPに適している理由

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
アイレップの現場担当者に聞く「アクセス大幅向上作戦」連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

株式会社アイレップ 結城 志保 (カブシキガイシャアイレップ ユウキシホ)

東京都立大学(現:首都大学東京)を卒業後、DTP・Webサイト制作の経験を経て、2004年アイレップに入社。さまざまな業種のクライアント企業数十社の制作ディレクションを担当し、2006年よりLPOチームマネージャーを務める。現在はクリエイティブ全般を扱うクリエイティブチームマネージャーとして活躍中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2009/09/25 12:44 https://markezine.jp/article/detail/2509

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング