マクロミルとデジタルインファクトは共同で、動画広告市場の動向に関する業界アンケート調査を実施。その結果を発表した。
動画広告媒体で一番関わりが強いのはYouTube
全回答者400名の中で動画広告の出稿や取次、提供業務など何らかの形で関わりがある対象者269名のうち68.8％が、取り扱っている、利用している動画広告媒体として「YouTube」と回答した。また、これに「Facebook」が49.8％、「LINE」が37.2％と続く結果となった。
（n＝269、複数回答、マクロミル／デジタルインファクト調べ）
視聴回数と視聴者数をKPIに
動画広告を有効活用する上で、重視すべきKPIについては、「視聴回数」が最も多く全体の48.3％、これに「視聴者数（リーチ）」が42.0％と続き、「クリック」の37.0％、「コンバージョン」の33.3％を大きく上回った。これらの他にも「視聴完了数」27.8％、「ブランド認知度」24.0％に回答が集まった。
（n=400、複数回答、マクロミル／デジタルインファクト調べ）
効果を左右するのは動画の内容と配信先の質
動画広告の効果に関して影響が大きいと思われることについて、順位を聞いたところ「動画の内容」に最も多くの回答が集まった。2位は「配信先媒体の質」、3位は「配信先で一緒に表示されているコンテンツの質」となった。
動画広告の効果への影響が大きいと思われること
（n=400、マクロミル／デジタルインファクト調べ）
NA・スコア：各項目に順位付け（1位～8位、3位までは必須）された回答結果を元に、
スコア換算（1位：8点、2位:7点……8位：1点）を実施して集計。
短尺化とスキップ可能にすることで不快感を減少
動画広告がユーザーに不快感を与えないために取り組むべきことについては、「動画広告の尺を短くする」が40.8％と最も多く、これに「スキップできるようにする」が39.5％と続いた。また、「ターゲティング精度を高める」は34.3％だった。
（n=400、複数回答、マクロミル／デジタルインファクト調べ）
今後の発展に求められる新媒体の登場
動画広告市場が今後発展していく上で欠かせないと思われることを尋ねたところ、「新しい媒体の登場」が37.8％と最も多く、これに「販売価格の下落」が27.3％、「効果測定指標の確立」が26.3％と続いた。
（n=400、複数回答、マクロミル／デジタルインファクト調べ）
【調査概要】
・調査対象
国内デジタル広告業界関係者400人
（マーケッター、広告会社、アドテクベンダー、媒体社に所属する担当者各100名）
・調査方法
Webアンケート調査
・調査期間
2016年11月～12月
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