デロイト トーマツ コンサルティングは、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーが全世界33ヶ国・地域を対象に実施した「世界モバイル利用動向調査（Mobile Consumer Survey）について、日本とイギリス、ドイツ、中国、オーストラリア、カナダの6ヶ国を比較分析した結果をまとめ、12月14日に発表した。

他国より依然として高いガラケー所有率

　日本におけるスマートフォンの所有率は、昨年より伸長したものの6割と他国より低い結果となった。その一方で、3G時代のガラパゴス色は弱まっているものの、従来型携帯電話の所有率は2割と他国より高い状況だった。

スマホ、オンラインでの購入が増加

　スマートフォンの購入は店舗での購入が主流であるが、オンラインでの購入も増加していた。店舗への訪問目的の4割は機種変更であり、店舗独自の取り組みが訪問の目的となっていない。

　また、「キャリアショップに期待するサービスがない」と7割以上が回答しており、顧客とのタッチポイントである店舗の運営を見直すことが求められていると考えられる。

所有者の2割がスマホの使い過ぎを認識

　日本ではスマートフォン所有者の約2割が「使いすぎている（間違いなく、おそらくの合算）」と回答する結果になった。

　また、若い世代になるほどメールや音声電話など従来型のコミュニケーションからインスタントメッセージアプリやSNSへの切り替えが進んでいた。

認知に対して利用率の低い音声アシスタント

　調査の結果、各国での音声アシスタント利用は1割程度にとどまっていた。日本におけるその利用目的は情報検索や天気の確認が多く、高度なコンシェルジュ機能としてはまだ活用されていない現状であることがわかった。

　また、音声によるサービスと位置情報によるサービスの認知度はともに46％となっているが、「サービスを使用している」と答えたのは音声が18％、位置情報が32％と差が開いた。

【調査概要】
調査形式：オンラインアンケート（PC、スマートフォンなど）
（デロイトが設計した調査項目をもとに外部調査会社にて実施）
対象国：33ヶ国・地域（対象国はレポートを参照）
全調査人数：53,150人
対象年齢：16歳以上
調査期間：2017年7月から2017年8月

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