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若年層ほど動画広告での態度変容が期待できることが判明【ニールセン デジタル調査】

 ニールセン デジタルは、同社が提供する動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents &Ads Report 2018」を基に、動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表した。

「Amazon Prime Video」の利用率が増加、2位以下との差が拡大

 2018年3月時点の「有料ネット動画(定額制や都度課金型のVideo On Demandなど)」の利用状況は、昨年から8ポイントの増加を記録。ネット利用者のうち22%が利用していることが判明した。特に若年層の利用率が高く、34才以下では30%以上が利用していた(図表1)。

 また個別のサービスを見ると「Amazon Prime Video」の利用率が昨年から5ポイント増加。2位以下のサービスは利用率が2~4%で、昨年から大きな変化はなく1位との差が拡大する結果となった(図表2)。

(図表1)
(図表1)
(図表2)
(図表2)

10代はテレビ番組よりYouTuberの投稿動画を好むことが判明

 次に、ネット上で視聴する動画のコンテンツごとの時間シェアに関しては、全体で「テレビ番組」が最も多く32%を占めるという結果に。次いで「一般のユーザーが投稿した動画」が25%だった。一方10代では、「YouTuberが投稿した動画」が40%を占め、テレビ番組よりもシェアが高くなっていた。

若年層ほど動画広告による態度変容が期待できる!?

 続いて、動画広告の視聴による態度変容経験については、全体で「知るきっかけになった」ことがある人が45%で、「好きになった」ことがある人が21%、「購入した」ことがある人が17%だった。年代別に比較すると、若年層ほど態度変容したことがある人の割合が高くなる傾向が見られた。

【調査概要】
調査期間:2018年3月10~12日
調査対象:PC、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上ネットを利用している日本全国の15才(高校生)以上の男女、約3,000人

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2018/04/05 08:30 https://markezine.jp/article/detail/28179

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