発表された資料によると、自社が開設している携帯サイトの効果については、「非常に効果がある・役に立っている」（7.0％）と「効果がある・役に立っている」（36.7％）を合わせて、効果を感じている層は43.7％。効果を感じていない層の合計20.2％の倍以上に達している。また、携帯サイトに対して期待する効果としては、「売り上げに対する直接効果」が41.3％、「宣伝・広報効果、ブランド認知」が約31.0％、「販売、受注に関するコスト、マンパワーに関する効果」が14.7％で続いている。

　また、自社の携帯サイトに対してアクセス解析を行っている法人は、「定期的に行っている」が23％、「不定期に行っている」が37％、合わせて6割の法人がアクセス解析を行っている一方、25％の法人はアクセス解析を行っていないと回答している。

　これらのデータを含む詳細な調査報告書は、『ケータイウェブサイト担当者—意向調査報告書2008（9）』として、冊子版（50,000円）とPDF版（印刷可能版：50,000円・印刷不可能版25,000円）で発売される。

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