動画マーケティングのコンサルティングを行うプルークスは8月29日、マーケティング領域での動画活用に関する意識調査の内容を発表した。
動画の活用用途は広告が1位
同調査では、動画活用を検討している企業に向けアンケートを実施。動画の活用用途について調査したところ、最も多かったのは「広告(CM)動画」となった。SNSやYouTubeへの配信用として、動画制作を検討している企業が多く見られた。
また、広告(CM)動画に次いで検討が多かったのはサービス(製品)紹介動画や会社紹介動画。これらの動画はHPなどへの掲載の他、営業ツールや株主総会、マニュアル動画としての活用など、制作後に幅広く活用することを検討されていることも明らかになった。
広告(CM)動画の尺はSNS上での配信を考慮し、「3分未満」が主流に
広告(CM)動画の制作を依頼する際、想定している尺について聞いたところ、3分未満の短尺な動画制作を考えているという回答が6割以上を占める結果になった。YouTubeにおけるバンパー広告への活用などを考慮しているためだと考えられる。
進むアニメーションの活用の検討
続いて、検討している動画の表現方法について尋ねたところ、実写が半数近くを占めた一方、アニメーションを選ぶ声も多く見られた。
イメージの喚起や信用性の付与を目的とする場合には実写での演出が有効とされるが、伝わりづらい情報の可視化、サービス全体の把握を目的とする場合には、アニメーションを活用することが多い傾向にあるようだ。
また、実写とアニメを組み合わせたものやCGも選択肢として検討されており、表現方法が多様化していることがわかった。
想定予算はアニメよりも実写が多い傾向に
次にアニメーションと実写での想定予算を比較したところ、100万円以上の予算を確保している割合が、実写のほうが10%以上多い結果となった。
【調査概要】
調査期間:2018年5月31日(木)~2018年8月17日(金)
調査方法:プルークスに問い合わせをした一部企業へのアンケート
調査対象:動画制作を検討している企業
有効回答数:188
【関連記事】
・Facebook、動画配信サービス「Watch」の世界展開をスタート
・eスポーツ&動画事業を強化 ベルロックメディア、電通と資本業務提携を締結
・脳波等の“センシングデータ”を動画マーケに活用!ジーニーら4社、「気持センシングラボ」を発足
・スクランブルとクリエイターニンジャ、マイクロYouTuberのキャスティング・PR動画サービスを開始
・混雑環境におけるスマホ動画の視聴品質、NTTドコモ・ソフトバンク・KDDIで比較【ICT総研調査】