トライベック・ブランド戦略研究所は、企業が運営するデジタルメディアがどれくらい自社のブランド価値に貢献しているのかを金額換算によって評価した「デジタルメディアのブランド価値貢献度」ランキングを発表した。
デジタルメディアのブランド価値貢献度で1位となった企業は、サントリーで211億円であった。2位はマクドナルドで172億円、以下、パナソニックが159億円、アサヒビールが156億円、ユニクロが155億円と続く結果となった。
デジタルメディアのブランド価値貢献度は、「認知貢献効果+好感効果+ロイヤルティ効果」で算出している。
「認知貢献効果」の上位企業のデジタルメディアでの取り組みでは、自社のウェブサイトの他、SNSやスマートフォンアプリ等を効果的に活用していることがわかった。リアルとデジタルの両面におけるコンタクトポイントを最適な形でコミュニケーション設計に落とし込むことで、生活者と企業とのコミュニケーション機会を増大させる取り組みを行っている傾向が見られる。
また「好感効果」を高めるには、キャンペーンが効果的な施策であることがわかった。上位企業ではポイントやプレゼントなどの直接的なメリット提供だけにとどまらず、より企業理解を深め、ブランドに好感をもってもらうため、キャンペーンをきっかけにFacebookやTwitter、InstagramなどのSNS公式アカウントへの登録を促すなど、デジタルメディア上の様々なブランドコンテンツへの誘導を図るなどの工夫を行っているようだ。
「ロイヤルティ効果」向上のためには、購入後にもデジタルメディアを通じて顧客に良質な経験を提供することが重要となる。上位企業では、購入した商品やサービスの楽しみ方を積極的にデジタルメディア上で紹介し、商品・サービスの体験価値を高めることに注力している傾向が見られた。
【調査概要】
調査方法:2018年9月に発表した「ウェブサイト価値」を算出したアンケートの調査結果を利用し、ブランド価値貢献度という視点で各社のデジタルメディアを評価
調査対象:全国20~69歳の一般消費者
有効回答数:21,440名
調査対象企業・ブランド:BtoC事業を行う企業を12の業界に分け、それぞれの業界における有力企業・ブランド合計260(18企業・ブランドはランキング対象外)を選定
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