日本経済新聞社は、新聞広告がどれほど読まれたかを「見える化」する新しい仕組みを開発した。

　同社は、「日本経済新聞　紙面ビューアー」の閲読ビッグデータを分析することで、それぞれの新聞広告がどの程度読まれたかを推計する。具体的には、それぞれの広告について、一定以上の秒数をかけて見た読者の割合を「視認率」として示し、より長い時間、広告を閲読した読者の割合は「認知率」という数値で示す。

　たとえば紙面ビューアー読者の7割が、ある広告を一定以上の秒数をかけて見れば、視認率は70％となる。同社は紙面ビューアーで得た閲読ビッグデータをもとに、紙の新聞の閲読者属性に合わせて数値を調整し、紙媒体を含めた全体の広告効果を個別に算出する。

　これにより、広告主はどんな読者層にどれほど広告が訴求したのか、効果を具体的にイメージすることが可能になる。掲載翌日以降、時間帯別の広告表示数など、読まれ方をより詳しく分析した「詳細リポート」によって、広告クリエイティブの改善など、今後の広告戦略の立案に役立てることも可能だ。

　同社はまず、12月5日付の日本経済新聞朝刊から15段の全面広告の効果測定を始め、準備が整い次第、記事下の5段広告などにも広げていく。

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