電通の海外本社である電通イージス・ネットワークは、世界59ヵ国・地域から収集したデータに基づき、「世界の広告費成長率予測」を発表した。今回は、2018年・2019年予測の改定と、2020年の新規予測を行っている。
2018年の成長率、3.9％から4.1％へと上方修正
2018年の世界の広告費成長率は、4.1％（2018年6月の前回予測は3.9％）となる見込み。世界的な経済成長を背景に、2019年も3.8％（前回予測も3.8％）、2020年にも4.3％（新規予測）と、引き続き主にデジタル広告がけん引し、堅調な成長が続くと予測している。
「デジタル広告費」の伸長が続く
世界のデジタル広告費の成長率は、2018年に13.8％（前回予測は12.6％）、2019年に12.0％（同11.3％）、2020年に10.8％と、二桁成長が続く見通しだ。
2018年には世界の総広告費に占めるデジタル広告費の割合は38.5％となり、初めてテレビ広告費の35.4％を上回ることになる。その割合は2019年には41.4％、2020年には43.8％とさらに伸長していく見通しだ。
なお、予測対象の59ヵ国・地域のうち、2019年には世界最大の広告市場「米国」をはじめとする26ヵ国・地域で、デジタルが媒体別広告費の構成比でトップになると予測している。
スマートスピーカーの普及で「ラジオ」が成長見込み
2019年の総広告費は、初めて6,000億ドルを突破する2018年をさらに上回る、6,250億米ドルとなる見通しだ。
媒体別では、引き続き世界各地でデジタルが市場成長のけん引役に。紙媒体は、新聞が成長率で△7.2％、雑誌が△7.0％と厳しい状況が続く。一方で、デジタル対応設備の普及が進む屋外／交通広告は4.0％、スマートスピーカーの普及効果が見られるラジオでも1.1％の成長が見込まれ、こうした傾向は2020年も続く見通しだ。
消費増税・東京五輪の影響は？ 日本の広告市場予測
日本の広告市場は、2018年に続き、2019年も1％未満の低成長が続く見通しだ。2018年は大型スポーツイベントによる広告市場へのプラス効果もあったが、度重なる自然災害などで広告活動を控える動きが広がったことや、将来不安の高まりから消費活動が停滞した。
2019年は消費増税もあることから、広告費予測のベースとなるマクロ経済指標にも減退の傾向が見られる。2020年には東京オリンピック・パラリンピックの開催もあり、広告市場の成長率は2.4％へと回復する見通しだ。
【関連記事】
・「世界の広告費成長率予測」発表、ソーシャルとオンライン動画がデジタルの成長を牽引【電通イージス調査】
・デジタル広告、テレビを抜き最大のメディアに モバイル広告費はPC上回る【電通イージス調査】
・前回に比べ0.6％下方修正／予想を上回り加速するデジタルシフト【世界の広告費成長率予測9月改定版】
・2015年世界のデジタル広告費、15.7％増の171億ドル増になるか【世界の広告費成長率予測】
・2015年の世界の広告費は前年比5％増で据置き 【世界の広告費成長率予測9月改訂版】
