ソーシャルメディアは生活者の新たなインフラに

　Twitter 4,500万人、Instagram 2,900万人、Facebook 2,800万人、そしてLINE 7,600万人。カンタージャパンの調査や各プラットフォームの発表（Twitter／LINE）から明らかになった、現在の国内における各ソーシャルメディアのユーザー数だ。ICT総研の調査結果によると、ネットを利用する人の8割が、SNSを利用しているとのデータもある。今や、ソーシャルメディアは生活者のインフラになったと言っても、誰も異を唱えないだろう。

　同時に企業での活用も進んでいるが、“バズ”や“エンゲージメント”、“ブランドリフト”といったソーシャルメディアマーケティングに期待する価値や効果も複数出てきており、「一体どこにピントを合わせるのが最もその本質的な価値を引き出せるのか？」が見えにくくもなっている。

　長くメディア業界と広告業界に携わり、近年は電通デジタルにてソーシャルメディアを通じたマーケティング支援を行う西山孝氏は「ソーシャルメディアが登場して約10年のタイミングに、改めてその“ピント合わせ”をして、実務のヒントにしていただければ」と、次の3つの項目をひも解いた。

ソーシャルメディアの本質は「群れの可視化」

　まず一つ目の本質的価値について、西山氏はソーシャルメディアの歴史を振り返り、その背景には「Web2.0」があると、西山氏は語る。

　「Web2.0」というデジタルのトレンドは、「送り手と受け手が流動化し、誰もがWebサイトを通じて自由に情報を受発信できるように変化した利用状態のこと（※一部意訳）」と、Wikipediaで紹介されている。Wikipedia自体、誰もが自由に編集できるサービスだ。

　「自由な情報の受発信、とは今聞くと当たり前のようですが、これによって私たちの生活は大きく変わりました。ポイントは、かつてマスメディアなどに点在していた情報が、人々によってWebサイトに密集し、可視化されるようになったことです。同時に、その中からGoogleの検索サービスで簡単に情報を探せたり、Amazonのユーザーレビューのような生の声を得られたりと、以前とはまったく違う価値を提供するネットサービスが次々と生まれました。GoogleやAmazonの現在を考えると、今もこのトレンドの中で成長を続けていることがわかります」（西山氏）

　ソーシャルメディアも、この流れの中から生まれたものだが、すぐに焦点が“情報の可視化”から“人の可視化”へ移っていった。個人のアカウントから情報を受発信するために、情報が人にひもづいていったからだ。そして個人同士は、属性や興味関心の軸で様々なつながりを有している。これに注目し、西山氏はソーシャルメディアの本質的な価値を「群れの可視化」と提示する。