電通デジタルは、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の拡大をきっかけにリテール業界において加速的に進行しているDXへの支援に向け、生活者の実態について調査すべく「リテールDX調査（2021年版）」を実施した。以下、一部調査結果を発表する。

外食は約6割弱、百貨店は約4割弱の来店頻度が減少

　まず、コロナ前とコロナ後で店舗に行く頻度を調査した。結果、どの業態においても来店頻度が増えた人よりも減った人の方が多く、特に外食分野では約6割弱、百貨店では約4割弱、来店頻度が減ったと回答した。

　次に、来店頻度が減った理由を調査した。TOP3は、「人との接触を避けたいから」「1度にまとめ買い（まとめて手続き）するようになったから」「インターネットサービスの方が便利だから」となった。いずれも感染を回避するための行動変化と捉えられる。

業態ごとにリアル店舗への来店需要の差が浮き彫りに

　続いて、コロナ収束後に来店頻度は変化すると思うか調査した。結果、コロナ収束後には、来店頻度が減った人の4割以上が以前のようにリアル店舗に来店すると回答。特に外食分野は約7割が、来店頻度が戻ると回答する結果に。一方で、銀行のみ「今のまま変わらない」という回答が約8割近くあり、業態ごとにリアル店舗への来店需要の差が伺えた。

　コロナ禍が収まった後、来店頻度が元に戻る理由を調査した。結果、店頭で物を購入する業態では「実物を見て購入したいから」が最も多い結果に。また「様々な商品を比較して購入したいから」という理由の割合も高かった。

　業態別で理由を見た結果、百貨店では約4人に1人が、外食では上位を占める回答で、リアル店舗の「非日常的な世界観の体験」「思いがけない商品との出会い」といった五感を通して選ぶ・楽しむことや、新しい刺激を得ることに価値を感じ、来店したい生活者がいることが浮き彫りになった。

　最後にデジタル技術の利用状況について調査した。利用したことがあるデジタルサービスについて聞いたところ、コロナ禍で生活者がセミセルフレジ（商品登録のみ従業員が行い、顧客自身が精算機で決済するレジ）やモバイルオーダーといった非接触・無人化を目的としたデジタル技術に触れる機会が増え、デジタルシフトが進んだことが明らかになった。

【調査概要】
調査対象者：15～69才の男女
算出用サンプル数：600サンプル（年代ごとに100サンプル）
調査対象者の住所：東京都、名古屋市、大阪市
調査対象者の職業：会社員、パート/アルバイト、自営業／自由業、公務員、医療関係者、専業主婦・主夫、学生、年金が主な収入の方、お勤めでない方、その他
調査時期：2021年8月11日～8月18日

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