LINEは現代のマーケティングにおいて必須ツール

MarkeZine編集部（以下、MZ）：はじめに、企業がLINEをマーケティングに活用するようになった背景についてどのようにお考えでしょうか？

田窪：企業のマーケティングにおいて最も確実な情報発信は、顧客が使っているコミュニケーション手段にメッセージを届けることです。かつてはDMがあり、インターネットの時代になるとメールが主流になりました。

　そしてスマートフォンの時代である現在は、LINEが顧客のメジャーなコミュニケーションツールになっています。したがって企業が顧客に寄り添うマーケティングの形を考えたときに、LINEによる発信は必須だと言えます。

田窪：媒体としてのLINEの特徴には、まずユーザー数の多さがあります。LINEの利用者は約9,200万人、これは日本の人口の85％に相当します。逆にインターネットユーザーのうち、PCしか持っていない人は3％しかいません（LINE Business Guideより）。つまり、スマートフォンを押さえることで、ほぼすべてのインターネットユーザーにリーチできると言えます。実際、LINEの開封率はメールの10～20倍と言われています。

　またユーザー数に関連して、40代以上の人が使っている点もLINEの大きな特徴です。この世代はメールをあまり使わない人もおり、インターネットで購入してもらうハードルは高くなります。しかし、彼らも「LINEなら使っている」という場合が多いです。

　さらにこれからの時代は「アフターデジタル」、すなわちオフラインとオンラインの融合が重要になりますが、LINEはここでも有効なツールだと見ています。たとえば、店舗で「メールを登録してください」と言うよりも「QRコードからLINEで友達登録してください」と言うほうが顧客も簡単に登録してくれます。来るアフターデジタル時代、LINEの重要性はさらに高まるでしょう。

中村：私はLINEコンサルタントとして、集客をしたい有店舗事業者やオンライン講座を持ちたい個人事業者・芸能人などの様々なお客様をお手伝いしていますが、コロナ禍の影響は大きいと感じています。オンライン化を急ぐ企業や個人事業主が増え、LINEを使ってオンラインで販売できる仕組みを取り入れようという動きが増えています。

　LINEはコミュニケーションのツールだけでなく、ホームページやアプリの代わりになり得るケースがたくさんあります。実際に、コストをかけてアプリを構築したが使われず、LINEを使ったマーケティングに切り替えたら一気に利用が増えた、というケースも聞きます。

ユーザー数だけではない、LINEの魅力とは？

MZ：具体的には、どういった業態や業種で活用されているのでしょうか？

田窪：D2Cモデルのブランドで成功している例が多いですね。

　そもそもオフラインの良い点は、五感を使ってセールスができることです。訴求力もありますし、お客様との関係もしっかり構築できます。一方で、商圏が狭いというデメリットがあります。そこにLINEを活用してECのモデルを入れていくことで、店舗をフロントエンドにオフラインのユーザーを集めながら、商圏を日本全国に広げることができる、というわけです。

　他にも採用での導入事例も増えています。今はそもそもメールを使っていないという学生も増えており、エントリーから情報提供、Web相談会申し込みなどをLINEに集約することで企業は応募者と継続的につながることができます。

　このようにBtoCの業態は全般的にLINEマーケティングに向いているのですが、最近のトレンドとして「BtoBの営業に使う」という例が増加しています。たとえば、ワインなどの卸業が店舗にアプローチする際にLINEを用いていますね。

中村：私からもBtoBの例を挙げさせていただくと、ある企業が認知目的にタクシー広告を展開し、広告の終わりに体験デモができるQRコードを表示させてLINEに誘導する、という取り組みを行っています。LINEで友達登録した人のうち10人中1人が相談に来るなど、顧客の取りこぼし対策につながっているようです。

　また、販売や集客の目的だけでなく業務効率化に使う事例も出てきています。学習アプリのようなものをLINE上で作り、日々の実施内容を自動化し、きちんとアクセスしているかを計測するという使い方も可能です。実際に我々もこのような形で使っていますし、LINEは使う業種も用途も今後もっと広がっていくツールだと予測しています。