NFTを盛り上げるための王道の方法は「コミュニティ」
NFTの販売における基本はコミュニティ形成です。NFTはファン（所有者）にもリターンが生まれる仕組みだからこそ、購入者みんなで盛り上げていくモチベーションが生まれやすく、その熱量を伝播させ人気を高めていくことが王道になります。国内ではイケハヤさんが主導するCryptoNinja（CNP）が代表例です。それ以外にも、学生をテーマにした「CNPStudents」や、初心者応援をコンセプトにした「CNP Rookies」など、派生コミュニティが生まれるなど盛り上がりを見せています。Discordのコミュニティは非NFTホルダーでも入れるため、いくつか入ってみると参考になると思います。
また、NFTの魅力づけの手段として、ユーティリティ（付加価値）の提供も挙げられます。NFTの保有者のみが参加できるイベントの実施などがもっともわかりやすい例ですが、ほかにも日本を代表する3人の映画監督によるプロジェクト「SUPER SAPIENSS」の作品中における「超能力提案権」や、山古志村資による錦鯉NFTの「デジタル住民票」など、提供される付加価値はさまざまです。
いずれにしても、NFTは出して終わりではありません。販売後も、出品数以上に欲しいと思う人を増やすためのキモとなるのが「期待値の提供」です。だからこそ『BAYC』や『AZUKI』など、世界トップクラスとも言えるNFTは、メタバース化やゲーム化など巨大な構想を掲げています。そこまでいかずとも、プロジェクトとして挑戦していきたいことを発信し続けて共感者を募ることは、重要な施策のひとつです。
地方自治体でNFTを活用する事例も増加
先ほどの山古志村のほかにも、地方自治体でNFTを活用する事例は増えています。山梨県は、人気NFTプロジェクト「NEO TOKYO PUNKS」とコラボしたPRを実施していたり、ふるさと納税の返礼品としてNFTを販売する自治体も増えています。クリエイターは、自身の地元の自治体に問い合わせ、売り込んでみるのもひとつの手かもしれません。
またNFTの販売とはややそれますが、世界規模のウェブメタバースで「The Sandbox」にはクリエイターファンドがあり、3D ASSETを作成できるクリエイターに報酬を与えています（23年3月現在は募集をしておりません）
The Sandboxのように、新しいテクノロジーやプラットフォームではコンテンツを増やすために報酬を出す制度が生まれることも少なくありませんので、随時チェックしてみると新たな収益につながる可能性もあるでしょう。
NFTは少し難しい印象を持っている人も多いと思いますが、誰でも買うことはできるからこそ、NFTに対する解像度や情報の集まりやすさは、購入経験の有無で大きく変わっていきます。そのためNFTにまだ触れたことがない方は、安いものなら数百円でも購入可能なため、まずはなにかしら買ってみることから始めてみてはいかがでしょうか。
