応用数理学の“オリンピック”をハイブリッドで開催
MarkeZine編集部（以下、MZ）：2023年8月、国際会議ICIAM（イシアム）の第10回として「ICIAM 2023 Tokyo」がハイブリッド開催されました。まずは、ICIAMがどのような会議なのかを簡単にお教えください。
大石：ICIAM（International Congress on Industrial and Applied Mathematics）は応用数理学という分野の研究発表を行う国際会議です。4年に一度の頻度で開催されており、3,000～4,000名の研究者が集まります。応用数理学の世界では誰もが知るオリンピックのようなものですね。今回は、86ヵ国が参加し、5,000件を超える発表を行いました。
早稲田大学において情報学分野の学術組織の立ち上げに早期から取り組み、現在の応用数理学科の確立に大きく貢献。同領域において後進研究者の育成および国際会議の開催運営を数多く行う。ICIAM 2023 TokyoではCongress Directorとして開催運営をリード
大石：応用数理学は数学のなかでも産業界の役に立つ数学に焦点を当てたもので、比較的新しい分野です。その研究者たちの輪を世界に広げて発展させる目的で、米国のSIAM（Society for Industrial and Applied Mathematics、通称サイアム）をはじめとした代表的な5つの学会が40年前にICIAMを始めました。優れた研究に対して5つの学会からそれぞれ賞が授与される機会でもあり、それが目玉になっています。今回、JSIAMがスポンサーとなる賞も加わりました。数学会ではフィールズ賞が有名ですが、6つの賞はそれぞれに相当するものです。
研究テーマごとに発表と討論を行うミニシンポジウムをメインとしながら、そのほかに出版社による展示や研究の進展を促すソフトウェアの紹介、参加者の体験に寄与する現地ツアーやワークショップなども催しています。多面的な体験の提供によって研究グループの創出をサポートしているイベントですね。
目指すは完全なハイブリッド オンライン参加者の利益も重要視
MZ：ICIAMは今回の「ICIAM 2023 Tokyo」で初めてハイブリッド開催を行ったとうかがいました。その狙いはどのようなものだったのでしょうか？
大石：日本で開催することは決まったのは6年前でした。新型コロナウイルスが流行し始めたのは約3年前ですから、国によってビザの出ない状況や日本側も入国を閉ざしてできない状況が続くなか、オンライン開催を想定して準備していました。ところが、開催前年である2022年の9月になって開催時には入国できるようになるとわかりました。
そのためICIAMの本部から「現地を主体に開催してほしい」という強い要望がありましたが、現地では参加できない方がいるのは確実です。そこで開催の数ヶ月前に、ハイブリッド開催という方針が決まりました。
もちろん、我々としてはオンライン参加の方にも現地参加とほぼ同等のベネフィットを提供したいという考えだったため、オンライン参加でもどの会議にも参加できることを原則に、完全なハイブリッドを目指しました。
大石：技術面でいえばオンライン開催のノウハウが欠かせないものとなります。現地開催ならスライドを大きく映し、マイクからスピーカーへ音声を通すだけで済みますが、当然ハイブリッドでは現地にいるプレゼンターもすべてネットワークにつながることが前提であり、その点で大きく違うんです。
過去の大きな国際会議でもハイブリッド開催が上手くいっていない様子を見て、難しさは痛感していました。ただ、参加費に比べて何倍ものベネフィットを倍返しするためには、そもそも前例主義ではダメだと思います。アドリブを効かせた失敗のない体制作りが必要と考え、若手を中心に要件を整えてもらい、迅速なレスポンスができるようにしました。
