アテンションエコノミーの過熱と広告効果の低減
リーチ数は目標を達成している。なのに、なぜブランド認知も売上も上がらないのか?
今、多くのマーケティング担当者がこの状況に直面している。背景にあるのは、生活者のメディア視聴スタイルの変化だ。総務省のデータによると、20代のテレビ視聴者のうち、平日夜(22時台など)は約半数以上がネットを同時に利用している。いわゆる「ながら見」が定着しており、SNSのタイムラインは隙間時間の「息抜き」として、軽快にスクロールされている。
私たちは膨大な「情報」に触れてはいるものの、一つひとつに深い「意識」は向けていない──いわば「情報の流し見」が常態化している。
アテンション・エコノミー(関心経済)が一層過熱する中、生活者の「意識が明確に集中している瞬間」がある。ニュースアプリを開く数分間だ。ユーザーの時間を奪い合う「動画全盛」の時代に、なぜSmartNewsは「ブランドリフト1.8倍」という高い広告効果を発揮できるのか?
鍵を握るのは、ユーザーの「アテンションの質」にあるようだ。スマートニュース株式会社の山田氏と共に、データの裏にある「深い没入感」と「広告の勝ち筋」を紐解いていく。
常態化する「ながら見」問題、広告が届く瞬間はあるのか?
MarkeZine:SmartNewsユーザーの視聴スタイルについて、具体的にどのような違いを感じていますか?
山田:あくまで私の観察による仮説ですが、ユーザーの「意識のモード」が少し異なっているように見受けられます。
一般的に、SNSはリラックスして楽しむ「暇つぶし」や「娯楽」として利用されることが多いと言われています。情報が滝のように流れていき、それを眺めるスタイルですね。一方で、SmartNewsを開くときのユーザーは、「今の世の中の動きを知りたい」「何か自分に関係する情報はないか」という、少し前のめりな姿勢になっている印象があります。
MarkeZine:なるほど。「情報の受け止め方」に傾向の違いがある、と。
山田:ええ。私はこれを、流れる水をあえて止めて、手で掬(すく)って飲む行為に似ているな、と感じています。
SNSが「浴びる」メディアだとすれば、ニュースアプリは「汲み取る」メディアと言えるかもしれません。この、ユーザーが能動的に情報を摂取しようとするタイミングこそ、広告を届けられる「数分間」になり得るのではないか。そう考えて、私たちはこの「アテンションの質」に注目しています。

MarkeZine:なぜニュースアプリはアテンションが高くなるのでしょうか?
山田:Webユーザビリティの権威であるヤコブ・ニールセン博士が提唱した概念に、その一つの解があると考えています。
Lean-back(後傾姿勢):エンタメやSNSでのリラックス状態。受動的であり、情報は「フロー(流れ)」として消費されるため、広告もその流れの中で右から左へと受け流されやすい。
Lean-forward(前傾姿勢):ニュース閲覧や検索時の集中状態。「情報を得たい」という能動的なモードのため、文脈に合った広告であれば「有益な情報」として脳にインプットされる。
SmartNewsは、「Lean-forward」状態のユーザーが多く集まるプラットフォームです。この「接触態度の違い」こそが、他媒体とは異なる広告効果を生み出す要因の一つと言えます。

理論を実証する「3つのメリット」と「広告認知」
MarkeZine:理論はわかりますが、実際の数字として差は出ているのでしょうか?
山田:はい。具体的には、SmartNewsの価値は「1. 広告認知」「2. 態度変容」「3. TVとの相乗効果」という3つのメリットに集約されます。
まず1つ目の「広告認知」についてですが、マクロミル社のクロスメディアサーベイにおいて明確な結果が出ています。動画サイトにおける広告認知率が33.3%だったのに対し、SmartNewsでは36.5%と、動画メディアを上回る結果が出ました。
通常、視覚情報量の多い「動画」のほうが認知は残りやすいはずです。しかし、能動的に情報を探す「Lean-forward」状態であれば、静止画であっても動画メディア以上の認知を獲得できる。わずかな差に見えるかもしれませんが、「フォーマットのハンデを、アテンションの質が覆した」という意味で、示唆に富んだデータだと言えます。
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「情報環境の信頼性」がもたらすブランドへの納得感
MarkeZine:「アテンションの質」には、メディアの環境も関わってくるのでしょうか?
山田:非常に大きく関わっています。SmartNewsは、報道機関をはじめとした各媒体社様から提供された記事が並ぶ、信頼性の高い情報環境です。ここで重要なのは、「真面目なニュースの隣だから」ということではなく、「ユーザーが情報を信頼して摂取しようとしているモード」であるという点です。情報の信頼性に不安を感じながら見るのではなく、内容を理解しようとして見ている。この心理状態(コンテキスト)こそが、広告メッセージをスムーズに届ける土壌となります。
MarkeZine:それがSmartNewsの価値の2つ目としてあげられた「態度変容」に繋がってくる?
山田:その通りです。これについては、よく「ハロー効果」を例にしてご説明しています。ハロー効果とは、ある対象を評価する際、目立つ特徴(高学歴、容姿、肩書きなど)に引きずられて、他の特徴の評価も歪められる心理現象(認知バイアス)のことです。
ハロー効果は、ポジティブ/ネガティブのいずれにも作用しますが、SmartNewsの場合は「信頼できるニュースコンテンツへの印象が、横に並ぶ広告にもポジティブに作用する」ことになります。ブランドセーフティについては広告主にとって欠かせないものですが、広告効果の観点からも、メディアコンテンツの“信頼性”は非常に重要なのです。
疑いながら見るのではなく、「有益な情報を得よう」として見ている。この心理状態(コンテキスト)にあるユーザーに対し、記事の文脈に合わせた広告を届けることで、単なる「認知」を超えた、深い「納得」や「信頼」を生み出すことができます。

TVCMなどで広く認知(点)を取った後、SmartNewsという信頼性の高い場所で詳細な情報(線)を届ける。私たちは、Deep Attentionな状態のユーザーとブランドが出会う、この接触機会を「Deep Moments(ディープ・モーメンツ)」と呼んでいます。
戦略的な「TVとの相乗効果」と役割分担
MarkeZine:3つ目の「TVとの相乗効果」について、具体的に教えてください。
山田:SmartNewsの3つの価値「広告認知」「態度変容」「TVとの相乗効果」の中で、特に注目していただきたいのが、3点目の「TVとの相乗効果」です。ひとことで言うと、「TVが『問い』を投げ、SmartNewsが『答え』を用意する」という関係性が有効だと考えています。
TVCMは15秒で興味を惹き、広く認知させる(Lean-back)のに最強のメディアです。しかし、商品の詳細やスペックまでは伝えきれません。そこで、TVで「あ、これ面白そう」と記憶に残った状態でSmartNewsを開いてもらうように図る。ユーザーは情報を求めて集まっていますから、そこに詳細な記事や広告を当てることで、TVで生まれた「気になっていた商品」が、深い理解を伴う「欲しい商品」へと一気に変わります。
TVの広範なリーチを、SmartNewsの深い理解で刈り取る。これが、投資対効果を最大化する勝利の方程式です。

SNSだけでは届かない「37%」の空白
MarkeZine:「デジタルはSNSで十分」と考えるマーケターも多そうです。
山田:そうですよね、ですがそこに落とし穴があるかもしれません。というのも実は、SmartNewsユーザーの約4割(37%)は、普段SNSを利用していないのです。
「TV × SNS」で全方位をカバーしたつもりになっていますが、どうしても届かない「空白地帯」は存在します。この層は、社会的な関心が高く、購買力も高い傾向にありますが、SNSのタイムラインには現れません。

SNSへの投資をどれだけ増やしても、この37%には届かない。SmartNewsを活用することは、単にインプレッションを増やすだけでなく、この「構造的なリーチの穴」を埋めるための、合理的な1つの手段になると思います。
SmartNews活用の「3つのポイント」
MarkeZine:SmartNewsの強みを最大限に活かすために、プランニングではどのようなポイントを意識すべきでしょうか?
山田:効果的な活用方法は、大きく分けて3つあります。

1つ目は、「ティザー~リリース~定着(サステイン)」の時系列でプランニングをして活用する方法です。特に新商品などのキャンペーンでは、フェーズに応じた使い分けが有効です。発売前の「ティザー期」や発売後の「定着時」には運用型広告を活用し、発売当日の「リリース時」にはトップ画面を占有するようなインパクトのある縦型広告(Top News Video Adsなど)で一気に認知を獲得する、といった設計です。
2つ目は、情報のインフラであることを活かして「社会のトレンドや季節性」を上手く活用する方法です。たとえば乾燥する冬の時期には、肌荒れ対策などの記事がよく読まれます。SmartNews Adsの「記事キーワードターゲティング」を活用し、記事の文脈に合わせて広告を「ニュース性のある情報」として届けることで、ユーザーの関心や受容性を高めることができます。
3つ目は、「目的に応じた多様な広告商品の使い分け」です。SmartNews Adsでは、画面を大きく占有する予約型広告(インパクト)と、効率的に配信できる運用型広告(効率)の多様なフォーマットを用意しています。これらを併用することで、たとえば商品認知が16.7%から20.7%まで向上したデータもあり、組み合わせによる高いブランドリフト効果が期待できます。

MarkeZine:インプレッションの数ではなくアテンションの質へ、この記事が広告効果の測り方・考え方を見直すよい機会になりそうです。本日はありがとうございました。
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