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MarkeZine Day(マーケジンデイ)は、マーケティング専門メディア「MarkeZine」が主催するイベントです。 「マーケティングの今を網羅する」をコンセプトに、拡張・複雑化している広告・マーケティング領域の最新情報を効率的にキャッチできる場所として企画・運営しています。

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インプレッションは買えてもアテンションは買えない時代、ユーザーの「情報取得モード」を活かす広告戦略

 近年、多くの広告主が広告効果の低下に課題感を持っている。原因の1つは、ユーザーが複数のコンテンツを同時に視聴する「ながら見」にある。そんな中「ながら見をされない」専念視聴を強みとしているのがニュースアプリの「SmartNews」だ。なぜ、SmartNewsは専念視聴率が高いのか? それによりどのような広告効果が期待できるのか? スマートニュースの広告事業の営業を統括する山田大輔氏に、調査データで実証された「SmartNews Ads」のブランドリフト効果を聞いてきた。

アテンションエコノミーの過熱と広告効果の低減

 リーチ数は目標を達成している。なのに、なぜブランド認知も売上も上がらないのか?

 今、多くのマーケティング担当者がこの状況に直面している。背景にあるのは、生活者のメディア視聴スタイルの変化だ。総務省のデータによると、20代のテレビ視聴者のうち、平日夜(22時台など)は約半数以上がネットを同時に利用している。いわゆる「ながら見」が定着しており、SNSのタイムラインは隙間時間の「息抜き」として、軽快にスクロールされている。

 私たちは膨大な「情報」に触れてはいるものの、一つひとつに深い「意識」は向けていない──いわば「情報の流し見」が常態化している。

ビデオリサーチのデータによると、この10年で「広告を買い物に役立てる」人は約20ptも減少。生活者が広告を主体的に参照する態度が弱まる中で、もはや「広告を表示すれば見てもらえる」という前提は崩れ去っている。
ビデオリサーチのデータによると、この10年で「広告を買い物に役立てる」人は約20ptも減少。生活者が広告を主体的に参照する態度が弱まる中で、もはや「広告を表示すれば見てもらえる」という前提は崩れ去っている。

 アテンション・エコノミー(関心経済)が一層過熱する中、生活者の「意識が明確に集中している瞬間」がある。ニュースアプリを開く数分間だ。ユーザーの時間を奪い合う「動画全盛」の時代に、なぜSmartNewsは「ブランドリフト1.8倍」という高い広告効果を発揮できるのか?

 鍵を握るのは、ユーザーの「アテンションの質」にあるようだ。スマートニュース株式会社の山田氏と共に、データの裏にある「深い没入感」と「広告の勝ち筋」を紐解いていく。

スマートニュース株式会社 広告事業部 事業本部長 山田大輔氏
スマートニュース株式会社 広告事業本部 事業本部長 兼 広告代理店 第一事業本部 事業本部長 山田大輔氏

常態化する「ながら見」問題、広告が届く瞬間はあるのか?

MarkeZine:SmartNewsユーザーの視聴スタイルについて、具体的にどのような違いを感じていますか?

山田:あくまで私の観察による仮説ですが、ユーザーの「意識のモード」が少し異なっているように見受けられます。

 一般的に、SNSはリラックスして楽しむ「暇つぶし」や「娯楽」として利用されることが多いと言われています。情報が滝のように流れていき、それを眺めるスタイルですね。一方で、SmartNewsを開くときのユーザーは、「今の世の中の動きを知りたい」「何か自分に関係する情報はないか」という、少し前のめりな姿勢になっている印象があります。

MarkeZine:なるほど。「情報の受け止め方」に傾向の違いがある、と。

山田:ええ。私はこれを、流れる水をあえて止めて、手で掬(すく)って飲む行為に似ているな、と感じています。

 SNSが「浴びる」メディアだとすれば、ニュースアプリは「汲み取る」メディアと言えるかもしれません。この、ユーザーが能動的に情報を摂取しようとするタイミングこそ、広告を届けられる「数分間」になり得るのではないか。そう考えて、私たちはこの「アテンションの質」に注目しています。

MarkeZine:なぜニュースアプリはアテンションが高くなるのでしょうか?

山田:Webユーザビリティの権威であるヤコブ・ニールセン博士が提唱した概念に、その一つの解があると考えています。

Lean-back(後傾姿勢):エンタメやSNSでのリラックス状態。受動的であり、情報は「フロー(流れ)」として消費されるため、広告もその流れの中で右から左へと受け流されやすい。

Lean-forward(前傾姿勢):ニュース閲覧や検索時の集中状態。「情報を得たい」という能動的なモードのため、文脈に合った広告であれば「有益な情報」として脳にインプットされる。

 SmartNewsは、「Lean-forward」状態のユーザーが多く集まるプラットフォームです。この「接触態度の違い」こそが、他媒体とは異なる広告効果を生み出す要因の一つと言えます。

理論を実証する「3つのメリット」と「広告認知」

MarkeZine:理論はわかりますが、実際の数字として差は出ているのでしょうか?

山田:はい。具体的には、SmartNewsの価値は「1. 広告認知」「2. 態度変容」「3. TVとの相乗効果」という3つのメリットに集約されます。

 まず1つ目の「広告認知」についてですが、マクロミル社のクロスメディアサーベイにおいて明確な結果が出ています。動画サイトにおける広告認知率が33.3%だったのに対し、SmartNewsでは36.5%と、動画メディアを上回る結果が出ました。

 通常、視覚情報量の多い「動画」のほうが認知は残りやすいはずです。しかし、能動的に情報を探す「Lean-forward」状態であれば、静止画であっても動画メディア以上の認知を獲得できる。わずかな差に見えるかもしれませんが、「フォーマットのハンデを、アテンションの質が覆した」という意味で、示唆に富んだデータだと言えます。

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「情報環境の信頼性」がもたらすブランドへの納得感

MarkeZine:「アテンションの質」には、メディアの環境も関わってくるのでしょうか?

山田:非常に大きく関わっています。SmartNewsは、報道機関をはじめとした各媒体社様から提供された記事が並ぶ、信頼性の高い情報環境です。ここで重要なのは、「真面目なニュースの隣だから」ということではなく、「ユーザーが情報を信頼して摂取しようとしているモード」であるという点です。情報の信頼性に不安を感じながら見るのではなく、内容を理解しようとして見ている。この心理状態(コンテキスト)こそが、広告メッセージをスムーズに届ける土壌となります

MarkeZine:それがSmartNewsの価値の2つ目としてあげられた「態度変容」に繋がってくる?

山田:その通りです。これについては、よく「ハロー効果」を例にしてご説明しています。ハロー効果とは、ある対象を評価する際、目立つ特徴(高学歴、容姿、肩書きなど)に引きずられて、他の特徴の評価も歪められる心理現象(認知バイアス)のことです。

 ハロー効果は、ポジティブ/ネガティブのいずれにも作用しますが、SmartNewsの場合は「信頼できるニュースコンテンツへの印象が、横に並ぶ広告にもポジティブに作用する」ことになります。ブランドセーフティについては広告主にとって欠かせないものですが、広告効果の観点からも、メディアコンテンツの“信頼性”は非常に重要なのです。

 疑いながら見るのではなく、「有益な情報を得よう」として見ている。この心理状態(コンテキスト)にあるユーザーに対し、記事の文脈に合わせた広告を届けることで、単なる「認知」を超えた、深い「納得」や「信頼」を生み出すことができます

 TVCMなどで広く認知(点)を取った後、SmartNewsという信頼性の高い場所で詳細な情報(線)を届ける。私たちは、Deep Attentionな状態のユーザーとブランドが出会う、この接触機会を「Deep Moments(ディープ・モーメンツ)」と呼んでいます。

戦略的な「TVとの相乗効果」と役割分担

MarkeZine:3つ目の「TVとの相乗効果」について、具体的に教えてください。

山田:SmartNewsの3つの価値「広告認知」「態度変容」「TVとの相乗効果」の中で、特に注目していただきたいのが、3点目の「TVとの相乗効果」です。ひとことで言うと、「TVが『問い』を投げ、SmartNewsが『答え』を用意する」という関係性が有効だと考えています。

 TVCMは15秒で興味を惹き、広く認知させる(Lean-back)のに最強のメディアです。しかし、商品の詳細やスペックまでは伝えきれません。そこで、TVで「あ、これ面白そう」と記憶に残った状態でSmartNewsを開いてもらうように図る。ユーザーは情報を求めて集まっていますから、そこに詳細な記事や広告を当てることで、TVで生まれた「気になっていた商品」が、深い理解を伴う「欲しい商品」へと一気に変わります。

 TVの広範なリーチを、SmartNewsの深い理解で刈り取る。これが、投資対効果を最大化する勝利の方程式です。

SNSだけでは届かない「37%」の空白

MarkeZine:「デジタルはSNSで十分」と考えるマーケターも多そうです。

山田:そうですよね、ですがそこに落とし穴があるかもしれません。というのも実は、SmartNewsユーザーの約4割(37%)は、普段SNSを利用していないのです。

 「TV × SNS」で全方位をカバーしたつもりになっていますが、どうしても届かない「空白地帯」は存在します。この層は、社会的な関心が高く、購買力も高い傾向にありますが、SNSのタイムラインには現れません。

 SNSへの投資をどれだけ増やしても、この37%には届かない。SmartNewsを活用することは、単にインプレッションを増やすだけでなく、この「構造的なリーチの穴」を埋めるための、合理的な1つの手段になると思います。

SmartNews活用の「3つのポイント」

MarkeZine:SmartNewsの強みを最大限に活かすために、プランニングではどのようなポイントを意識すべきでしょうか?

山田:効果的な活用方法は、大きく分けて3つあります。

 1つ目は、「ティザー~リリース~定着(サステイン)」の時系列でプランニングをして活用する方法です。特に新商品などのキャンペーンでは、フェーズに応じた使い分けが有効です。発売前の「ティザー期」や発売後の「定着時」には運用型広告を活用し、発売当日の「リリース時」にはトップ画面を占有するようなインパクトのある縦型広告(Top News Video Adsなど)で一気に認知を獲得する、といった設計です。

 2つ目は、情報のインフラであることを活かして「社会のトレンドや季節性」を上手く活用する方法です。たとえば乾燥する冬の時期には、肌荒れ対策などの記事がよく読まれます。SmartNews Adsの「記事キーワードターゲティング」を活用し、記事の文脈に合わせて広告を「ニュース性のある情報」として届けることで、ユーザーの関心や受容性を高めることができます。

 3つ目は、「目的に応じた多様な広告商品の使い分け」です。SmartNews Adsでは、画面を大きく占有する予約型広告(インパクト)と、効率的に配信できる運用型広告(効率)の多様なフォーマットを用意しています。これらを併用することで、たとえば商品認知が16.7%から20.7%まで向上したデータもあり、組み合わせによる高いブランドリフト効果が期待できます。

MarkeZine:インプレッションの数ではなくアテンションの質へ、この記事が広告効果の測り方・考え方を見直すよい機会になりそうです。本日はありがとうございました。

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【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2026/02/19 11:00 https://markezine.jp/article/detail/50280