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MarkeZine Day(マーケジンデイ)は、マーケティング専門メディア「MarkeZine」が主催するイベントです。 「マーケティングの今を網羅する」をコンセプトに、拡張・複雑化している広告・マーケティング領域の最新情報を効率的にキャッチできる場所として企画・運営しています。

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MarkeZine Day 2026 Spring

事例を通して見る世界のマーケティング/ブランディングのトレンド

新しい“家族”のかたちを調査と事例で紐解く。若者が家族づくりに消極的な背景とブランドの寄り添う表現

新しい親の役割 見えない重圧に光を当てる

Lingokids - The Trial

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リンゴキッズ公式YouTubeの動画より

 幼児向け教育アプリを提供するリンゴキッズ(Lingokids)は、子どものスクリーンタイムに不安を感じる親に向けたキャンペーンを展開しました。

 映像の中で親たちは、まるで裁判にかけられるかのように登場します。「あなたは良い親なのか?」「あなたの選択は間違っていないのか?」といった問いを投げかけられ、社会からの目や期待の中で判断を迫られる姿が映し出されます。そして、物語の後半では、子どもたちが弁護人として現れます。そこで語られたのは、親を責める言葉ではなく、日々への感謝の言葉。そして最後に裁判官が下したのは「罪悪感を抱くことへの罪」。親たちが罪に問われる存在ではないことを示し、この“裁き”そのものを終わらせたのです。

 このキャンペーンでは、子どもを育てる中で生まれる重圧や葛藤に光を当て、親たちが抱える見えにくい負担を社会に問いかけるものとなり、大きな話題を呼びました。これに併せて、リンゴキッズに向けられる、スクリーンタイムを一律に否定する風潮に対しても、理解を促しています。

親になることのプレッシャー

 Havas社の調査によると、親になることは多くの人にとって、人生における大きな喜びであり、幸せの源であると捉えられています一方で、子どもを育てることには大きな責任が伴い、その重さを実感している親も少なくありません

 なかでも「良い親であるべき」「正しい育て方をしなければならない」といった、社会からの無言のプレッシャーの中で、親たちは常に判断を迫られていることがわかります。その結果、子育てに対する理解や共感を、社会から十分に得られていないと感じる声も多く見られます。

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 では、こうした社会的なプレッシャーや理解不足は、具体的にどのような形で表れているのでしょうか。次に、いくつかの事例を通して見ていきたいと思います。

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Burger King – One Day, Your Kids Will Thank You

 バーガーキングは、親がすべてを一人で抱え込まなくても良いことを示すコミュニケーションを行いました。社会から「良い親であること」を求められる日常の中で、その先にある「報われる未来」が対比的に描かれています。

 調査では、食事が家族を結びつける重要な時間である一方、その準備や確保に十分な余裕がない現実が示されており、本キャンペーンは、親の現実に寄り添いながら、ときにはバーガーキングに頼ることも、無理のない選択肢の一つである。そんなメッセージが込められています。

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Massmutual - Learn More About Retirement Planning

 マスミューチュアル(MassMutual)は保険・金融サービスの会社です。同社のフィルムでは、庭で遊ぶ子どもたちを眺めながら、両親が将来への期待を込めた会話を交わします。「トムかな?」「ダニーかも」「マギーじゃない?」。しかし遊ぶ様子を眺めるうちに、その表情は次第に不安へと変わっていく……。実は二人が気にしているのは、子どもたちの将来性だけでなく、自分たちが老後に経済的な支援を受けられるかどうかでした。物語の最後、父親がぽつりとつぶやきます「もう一人、産む?」。

 思わず笑ってしまう展開ですが、調査からは、親が将来のお金について大きなプレッシャーを感じていることがわかっています。子どもにかかる教育費だけでなく、自身の老後資金や、将来子どもに何を残せるのかといった点も、親にとって重い悩みとなっているのです。

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親の役割は「プライバシー管理」にも波及

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この記事の著者

北市 卓史(キタイチ マサシ)

HAVAS JAPAN 株式会社   Executive Director

営業職をベースに、国内と海外にて広告代理店の会社/新規事業立ち上げに従事。2022年より世界149カ国にオフィスを展開する広告代理店であるHAVAS社の日本法人の現職に就任。多様性のある職場や働き方、他国オフィスとのオペレーシ...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2026/02/25 07:00 https://markezine.jp/article/detail/50447

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