全国に約400店舗を展開するアルペンは、ECと店舗を融合させたOMO戦略を推進し、持続的な成長を実現している。MarkeZine Day 2026 Autumnにて行われたセッションには、同社執行役員の原子朋則氏とLINEヤフーの奥亮介氏が登壇。LINEミニアプリとLINEタッチを活用して「仮会員」を撤廃し、LTV向上とパーソナライズ配信を実現したリアルな軌跡、さらにAIを見据えた今後の展望を語った。
400店舗の顧客接点とOMO戦略による圧倒的成長
総合スポーツショップを展開するアルペングループは、全国に約400店舗という圧倒的な顧客接点を持つ。スポーツデポやアルペンアウトドアーズ、ゴルフ5など業態に特化した店舗を展開し、顧客の信頼を獲得している。近年では、国立競技場近くにランニング専門店「ALPEN RUN」を新業態として出店するなど、リアル店舗での体験価値を追求している。
さらに、2026年8月には大阪・梅田に旗艦店「Alpen OSAKA」をオープン。店舗では、実際にプロの試合で使われる素材を用いたコートやピッチを再現し、シューズを履いて競技と近い環境下で試せる空間を提供している。
原子氏は「現状の店舗をお客様にとってどれだけワクワクできるお店にできるのか。空間を含めていろんな体験をお店でしてもらう」と、店舗空間への強いこだわりを語る。
執行役員 マーケティング本部長 兼 マーケティング部長
原子 朋則氏
このようなリアル店舗の強みに加え、ECと店舗の在庫やデータを連携させたOMO戦略が同社の成長を牽引している。ECで予約した商品を店頭で試着して購入できる仕組みや、店頭で欠品している商品をEC経由で自宅に直送するサービスなど、シームレスな購買体験を提供。これにより全体売上・EC売上ともに好調な業績を叩き出している。
「広告が届きにくい」時代に挑む、ファンマーケティングの真髄
業績好調なアルペンだが、マーケティング領域においては「広告がなかなかお客様に届かない時代がやってきている」という強い危機感を抱いていた。どれだけデジタルでコミュニケーションをとっても、企業発信の情報は結局のところ「広告」として受け取られてしまうからだ。
そこで同社は2年前、マーケティング部内に「ファンマーケティンググループ」を新設した。この組織のミッションは、インフルエンサーやスポーツ団体と「直接つながりに行く」ことである。原子氏は「時間をかけてもいいから、強固につながってほしい」と現場に指示し、様々な形でコミュニケーションをとり泥臭いアプローチを重ねたという。
そうして、インフルエンサーやタレントとの関係を構築し、彼らとともにイベントやコンテンツを作り上げる体制を整えてきた。
「我々が主語になるのではなくて、インフルエンサーやファンの方など、第三者に我々が伝えたい情報を伝えてもらうことで、広告だけでは届きづらいお客様との関係を構築している」と原子氏は語り、現代に求められるコミュニケーションの形を示した。
会員増の裏に潜む「仮会員問題」とLTVの壁
同社はOMO戦略の基盤として「アルペングループメンバーズ」という会員プログラムを展開している。LINE公式アカウントを通じて簡単に登録できる「仮会員」制度を導入したことで、会員数は1,634万人(2026年6月期)まで大きく拡大した。
しかし、会員数が増加し続ける一方で、前年比の伸び率は段階的に低下するという課題に直面していた。さらに深刻だったのが、仮会員のデータ活用における限界である。
仮会員はLINE上でつながってはいるものの、詳細な顧客属性や購買履歴が紐づいていないため、「誰なのか見えないが、情報だけは届くというようなお客様」になってしまうと原子氏は指摘する。

全配信しかできない仮会員に対し、属性情報を持つ本会員はパーソナライズされた情報提供が可能だ。実際、同社の調査では「2年目のLTVが本会員は仮会員の約3倍」という驚くべきデータが明らかになった。顧客基盤を真の意味で強化するには、仮会員を撤廃し「本会員化」を進めることが急務となっていたのである。
LINEミニアプリとLINEタッチで実現するスムーズな会員化
本会員への一本化を阻んでいた最大の要因は「店頭での登録ハードルの高さ」である。レジ前での氏名や住所の入力は時間がかかり、店舗部門からも「レジが混雑する」と大きな懸念が寄せられていた。
この課題をブレイクスルーしたのが、LINEヤフーが提供する「LINEミニアプリ」と「LINEタッチ」の導入である。LINEタッチは、店頭に設置されたNFC内蔵のシールや端末にスマートフォンをかざすだけで、専用アプリのダウンロードなしにLINEミニアプリが起動する仕組みだ。

さらに強力なのが、LINEに登録されている情報を自動入力できる「クイック入力機能」である。この組み合わせにより、従来123秒かかっていた本会員登録の手間が79秒へと約40秒(36%)も削減された。カメラを起動してQRコードを読み取る手間がなくなり、面倒な個人情報入力もLINEが持ち得る情報によりスキップできるため、顧客と店舗双方のフリクションを劇的に解消したのである。
「本会員一本化」への決断が生んだ、確かな成果
登録のハードルを大きく下げたことで、アルペンは本会員のみを受け付ける体制への一本化に踏み切った。
懸念されていたレジ混雑についても、店舗でのシミュレーションを繰り返し、ある程度目途のたった後、北海道の新店舗オープン時に検証が行われた。オープン時の長い行列に対し、プラカードを持ったスタッフが並んでいる顧客を案内し、レジ到達前に本会員登録を済ませるオペレーションを構築。結果として「何事もなくオープン期間を乗り切ることができた」と原子氏は胸を張る。
導入効果は数値にも明確に表れている。導入後LINEミニアプリ経由での新規会員も増え、本会員の売上は向上。さらに、蓄積した本会員データを活用したお盆期間のセグメント配信では、コストを据え置いたまま配信回数を増やしたことで、リーチが前年比で拡大した。顧客理解に基づいたパーソナライズ配信の威力を証明した。
AIが切り拓く店舗DXと顧客コミュニケーションの未来
強固な本会員データ基盤を構築したアルペンが見据える次のステップは、AI時代におけるマーケティングの進化だ。奥氏は、LINEヤフーが提供予定のAIソリューションについて紹介した。
OA・MINIセールスSBU ソリューション推進ユニット DXプランニングディビジョン ディビジョンリード
奥 亮介氏
ユーザー向けには、LINEやYahoo!上で日常の疑問や悩みを解決するAIエージェント「Agent i」が登場する。さらに企業向けには、「Agent i for Business」として、接客・サポートを担う「LINE公式アカウント AIモード」と、集客・分析・運用を担う「Agent i Biz」をリリース予定だという。
これにより、店舗の予約受付やメニュー提案などの顧客対応に加え、データ分析に基づく施策の提案や配信設定などの運用業務も、AIが支援することが可能になる。
また、マーケティング担当者向けには、配信内容や広告のターゲティング、予算割り当てをAIが分析・提案する機能も提供される。原子氏は「これから先、さらに顧客のロイヤル化を進めていく上で、AIの進化に期待したい」と述べ、AIを活用したOMO戦略のさらなる高みへ意欲を見せた。店舗DX・OMOの最前線で起きているこの変革は、多くのリテール企業にとって重要な道標となるだろう。
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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)
デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
提供:LINEヤフー株式会社
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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