全国に約400店舗を展開するアルペンは、ECと店舗を融合させたOMO戦略を推進し、持続的な成長を実現している。MarkeZine Day 2026 Autumnにて行われたセッションには、同社執行役員の原子朋則氏とLINEヤフーの奥亮介氏が登壇。LINEミニアプリとLINEタッチを活用して「仮会員」を撤廃し、LTV向上とパーソナライズ配信を実現したリアルな軌跡、さらにAIを見据えた今後の展望を語った。
400店舗の顧客接点とOMO戦略による圧倒的成長
総合スポーツショップを展開するアルペングループは、全国に約400店舗という圧倒的な顧客接点を持つ。スポーツデポやアルペンアウトドアーズ、ゴルフ5など業態に特化した店舗を展開し、顧客の信頼を獲得している。近年では、国立競技場近くにランニング専門店「ALPEN RUN」を新業態として出店するなど、リアル店舗での体験価値を追求している。
さらに、2026年8月には大阪・梅田に旗艦店「Alpen OSAKA」をオープン。店舗では、実際にプロの試合で使われる素材を用いたコートやピッチを再現し、シューズを履いて競技と近い環境下で試せる空間を提供している。
原子氏は「現状の店舗をお客様にとってどれだけワクワクできるお店にできるのか。空間を含めていろんな体験をお店でしてもらう」と、店舗空間への強いこだわりを語る。
執行役員 マーケティング本部長 兼 マーケティング部長
原子 朋則氏
このようなリアル店舗の強みに加え、ECと店舗の在庫やデータを連携させたOMO戦略が同社の成長を牽引している。ECで予約した商品を店頭で試着して購入できる仕組みや、店頭で欠品している商品をEC経由で自宅に直送するサービスなど、シームレスな購買体験を提供。これにより全体売上・EC売上ともに好調な業績を叩き出している。
「広告が届きにくい」時代に挑む、ファンマーケティングの真髄
業績好調なアルペンだが、マーケティング領域においては「広告がなかなかお客様に届かない時代がやってきている」という強い危機感を抱いていた。どれだけデジタルでコミュニケーションをとっても、企業発信の情報は結局のところ「広告」として受け取られてしまうからだ。
そこで同社は2年前、マーケティング部内に「ファンマーケティンググループ」を新設した。この組織のミッションは、インフルエンサーやスポーツ団体と「直接つながりに行く」ことである。原子氏は「時間をかけてもいいから、強固につながってほしい」と現場に指示し、様々な形でコミュニケーションをとり泥臭いアプローチを重ねたという。
そうして、インフルエンサーやタレントとの関係を構築し、彼らとともにイベントやコンテンツを作り上げる体制を整えてきた。
「我々が主語になるのではなくて、インフルエンサーやファンの方など、第三者に我々が伝えたい情報を伝えてもらうことで、広告だけでは届きづらいお客様との関係を構築している」と原子氏は語り、現代に求められるコミュニケーションの形を示した。
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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)
デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。
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提供:LINEヤフー株式会社
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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