放送倫理・番組向上機構（BPO）の「放送と青少年に関する委員会」は 、在京テレビ局のドラマ・バラエティ制作者666名、一般視聴者752名を対象に調査を行った。新たなメディア環境のなかで、テレビ放送の将来像についてたずねたところ、「テレビの役割が揺らぐことはない」という楽観的な回答は、 番組制作者の53.8％、一般視聴者の60.2％に見られた。

娯楽や情報の主要な供給源としてのテレビの役割は、今後も揺らぐことなく維持されていく

　楽観的展望に賛同する割合が過半数を超えている局が多い民放のなかで、もっとも賛同率が低かったのがテレビ東京の42.0％。これはNHKの42.8％に近い結果となっている。

「娯楽や情報の主要な供給源としてのテレビの役割は、
今後も揺らぐことなく維持されていく」への各局の賛同率

　興味深いのは、番組制作者の77.0％が 「若いひとたちの間でテレビ離れが進んでいる」「テレビ番組が人々の話題になることが少なくなった」として、テレビの社会的影響力の低下を危惧しているものの、一般視聴者の約6割が、テレビの社会的影響力の低下に否定的である点。番組制作者・視聴者のテレビへの悲観論、楽観論が交錯する調査結果となった。

　BPOは、調査結果の報告を含む公開シンポジウム「“新時代テレビ” いま、制作者たちへ」を2月10日に開催し、Ustreamで同時中継する。

【関連記事】
・震災情報の信頼度「NHK」が1位、ソーシャルメディアは功罪相半ば
・年末年始のテレビ番組、ツイート数1位は「紅白」の88万件
・フジテレビ、「ツイッターリアルタイム分析サービス」を導入
・フェイスブックのクチコミの信用度は、「リアルなクチコミ」に次いで2位
・地デジ化対応、テレビは9割、それ以外の機器にバラつき