SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第106号(2024年10月号)
特集「令和時代のシニアマーケティング」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

MarkeZineニュース

企業のソーシャル活用に手ごたえ、LINEはEC連動、BtoB企業も強化の意向

企業のソーシャル活用に手ごたえ

 今回の調査では、TwitterやFacebookを活用している企業の割合が大きく上昇。企業のFacebook活用率は約8割となり、Twitter活用率も5割を超えている。急成長したLINEの活用率は約25%で、mixiやGoogle+とほぼ並んでいる。ソーシャルメディアの活用目的では、TwitterとFacebookで前年に比べ「ブランディング」関連が伸長。その他、「サイト流入増加」も上昇し、自社サイトへの流入効果が期待されている。また、LINEでは「EC連動」が他ソーシャルメディアに比べ高い結果となった。

 前年に比べ全体的に営業効果の高まりが大きくみられた。ソーシャルメディアを長期間活用することで徐々に効果が出ている企業もあり、中長期を見据えて継続的に活用することで、より効果が見込めるものと考えられる。

BtoBでのソーシャル活用

 「企業・官公庁(BtoB)向け展開企業」のFacebook活用課題では、「効果測定の基準がわからない」「投稿ネタがない」「情報発信のやり方がわからない」「ファン数が増えない」等が多いのが特徴。ソーシャルメディア活用上の課題をみると、全般的に「営業上の効果」への関心が高くなっている。

 今後、ソーシャルメディア関連予算や体制面強化の意向率は「企業・官公庁向け(BtoB)展開企業」で特に高く、さらに活性化するものと見られる。とくに利用意向が高いのは、Facebookの63.2%、Twitterの42.4%で、LINEの今後の活用意向率は17.7%。多数のソーシャルメディアが乱立する中で、重複活用を避ける動きも出ており、今後は各特性や効果を考慮した見極める動きが増加すると考えられる。

【調査概要】
調査対象 :「gooリサーチ」登録モニター/調査方法 :非公開型インターネットアンケート
調査期間 :2013年6月12日(水)~2013年6月24日(月)
有効回答者数 :356名
回答者の属性 :
【従業員規模】10人未満:9.0%、10人以上100人未満:27.8%、100人以上1000人未満:35.1%、1000人以上:28.1%
【対象顧客】
 どちらかといえば消費者向け(BtoC):49.2%
 どちらかといえば企業・官公庁向け(BtoB):31.7%
 消費者と企業・官公庁の両方(BtoCおよびBtoB):16.9%
 その他:2.2%

【関連記事】
FacebookにAmeba、LINE、ユーザーはどのように使い分けているのか?
Facebookがネット選挙運動に与える影響は?
日本におけるFacebookの認知度は98%
「LINE」が世界2億ユーザー突破、人気は南米若年層へ
国境を越えて女の子に支持されるアプリ「CocoPPa」

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
MarkeZineニュース連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2013/07/29 15:30 https://markezine.jp/article/detail/18220

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ


イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング