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いまさら聞けないGoogleハミングバードまとめ (前編)

ハミングバードの対策はリンクではなくOwned Mediaで

 先に紹介したように、ハミングバードアップデートは、悪いサイトやリンクを削除することではなく、良いコンテンツ(ユーザーの検索にとって価値のあるコンテンツ)を相対的に上位の検索結果に表示させることを目的としています。ハミングバードのSEO対策を行うにしても、基本原則はまったく変わらず、いかにして良質なコンテンツを作成していくかに尽きるでしょう。

 前回の記事でトリプルメディアの話をしましたが、ハミングバード対策では、Owned Mediaが重要になってきます。ユーザーはどのような情報を求めていて、自社はどのような情報を提供できるのか。これを突き詰めることがハミングバード対策の最も近道であると言えます。

 ソーシャルなどを使ったEarned Mediaも、Owned Mediaなしには語ることができません。すべてはコンテンツありきです。ハミングバード対策を真剣に行うのであれば、まずOwned Mediaに対して投資をするという意識を持つことです。

 筆者の感覚ですが、日本企業は欧米企業と比較するとWebサイトのコンテンツを軽視する方向があるようです。欧米にはSEO専門のプロフェッショナルコピーライターの会社がいくつもありますが、日本ではなかなか見かけませんね。今後は、ハミングバード対応のコンテンツ業者も増えてくるかもしれません。

では、どのようにコンテンツを考えるべきか

 Owned Mediaのコンテンツと言うと、「何を書いたらよいかわからない」というのが第一声になりがちです。この場合、原点に戻って、「Owned Mediaとして何を伝えるか」よりも、「ユーザーに受け入れられるためには、企業として何を伝えなければいけないのか」という視点で発想しましょう。

 ハミングバードアップデートによる大きな変化は、“検索意図”です。ユーザーがどのような意図で自社サイト訪れるのか考えましょう。その“意図”に対して的確な情報を提供することが、自ずとハミングバード対策になります。

 コンテンツを作る作業はアウトソーシングをしたほうが効率的な場合がありますが、「何を書くべきか」は、社内で知恵を絞るべきです。SEO技術者よりも、マーケティングマネージャーや企業経営者の仕事だとも言えます。部署を越えて、今後のOwned Mediaに必要なコンテンツは何かを、社内でディスカッションする時間を取るべきでしょう。

Owned Mediaコンテンツ:海外の自動車会社の事例

 自動車会社のSEO対策というと、「車種」「社名」「新車」「中古車」等が重要なキーワードになります。しかしこの会社は、「ピクニック」というキーワードでSEO対策の戦略を練りました。ピクニックと車?と思うかもしれませんが、ピクニックに便利な「ワゴン車」を連想するキーワードを使ったわけです。

 この結果、他の自動車会社が対策していないキーワードで上位表示することによって、ニーズを喚起してアクセス数を増やしました。

Owned Mediaコンテンツ:クレジットカード会社の事例

 海外旅行のコンテンツを作って、旅行中の決済はクレジットカードが便利であると訴えている企業もあります。クレジットカードが使われるシーンをコンテンツ化して、それらのキーワードをSEO対策のキーワードとしてサイト流入の間口を広げる施策です。

 これはあくまでも一例ですが、今後のSEOはどうリンクを張るかからどのようなコンテンツを作っていくかを中心に考えていく必要がありそうです。

 次回は以下についてご紹介します。

  • ハミングバードにおけるリンク対策とは?
  • Author Rankとハミングバードの関係
  • SEOについて企業として持つべき考え方

今回のまとめ

  • ハミングバードアップデートはパンダやペンギンとは異なり、まったく新しい検索エンジンアルゴリズムの刷新である
  • 今回のアップデートの大きな変化は、キーワード検索から会話型検索にシフトし始めたということである
  • ハミングバードの対策はリンクではなくコンテンツがすべて

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この記事の著者

山岸 ロハン(ヤマギシ ロハン)

株式会社インフォキュービック・ジャパン 代表取締役

1974年生まれ。留学のためアメリカに渡米しMinnesota State University, Mankatoを卒業。1998年より米国にて検索エンジンマーケティングに従事、SEO、リスティング広告のノウハウを習得。5年をかけて世界中に検索エンジンマーケテ...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2013/12/02 08:00 https://markezine.jp/article/detail/18848

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