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消費税増税への関心度合い、ホワイトデーを気にするのは男性?女性?… 全日本語ツイートを収集・分析できる、ソーシャル活用の“基本”ツール「BuzzFinder」調査レポート

2014/03/14 11:00

 バイトが引き起こしたTwitter炎上事件など、企業にとって「ソーシャル上で起きる突然のイベント」への備えが必要不可欠なものになってきている。騒ぎが広まり、大勢が決まってから対策を考え始めるようでは、もう遅い。リアルタイムにソーシャル上の声を把握していくため、自動化ツールの利用が「当たり前のこと」になっていくだろう。

ソーシャルメディアが生活に浸透した2013年

 2013年はFacebookやTwitterといったソーシャルメディアが、「目新しい流行りもの」から「日常生活に溶け込んだ定番ツール」へと変化した年だったのかもしれない。

 Facebookの国内ユーザー数は2012年、約627万人から約1720万人へと増加した(参考)。2013年8月時点ではPC利用者の29%、スマートフォン利用者の72%に使われるサービスへと成長。TwitterもPC利用者の22%、スマートフォン利用者の62%が利用するサービスに育っている(ニールセン調べ)。そこまでFacebookやTwitterが定着した2013年、ソーシャルメディア関連で話題になったことの1つとしてバイトのツイートによる炎上事件が思い出される。

 アルバイトがふざけて撮った不適切な写真をTwitterにアップしたことに端を発し、さまざまな企業が謝罪・閉店といった対応を強いられた。マイナスの意味ではあるが、ソーシャルメディアが強力なメディアに育ったことを痛感した人も多かっただろう。

 他にもテレビを観ながらスマホを操作する「ながら視聴」という言葉も広まった。米Nielsenは2013年10月に、Twitter上の投稿とテレビ視聴との関係性を計測するサービスを始めるなど、Twitterとテレビの相性のよさを生かそうとする動きも出てきている(参考情報)。

 そのようにソーシャルメディアの影響力を無視できなくなってきたことから、2013年には企業のソーシャルメディア利用も一段と活性化。NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションとループス・コミュニケーションズが共同調査した結果ように、TwitterやFacebookの公式アカウントを持つ企業の割合が大幅に伸びている(参考)。

ソーシャルメディアで世間の“空気感”をつかめ

 同調査によると、企業のソーシャルメディア活用目的は主に「企業全体のブランディング」「キャンペーン利用」「広報活動」など。ただ、この中には含まれていないが、キャンペーンの効果測定や競合調査の目的でもソーシャルメディアは有用なツールになる。

 例を挙げると、新製品の発表やテレビCMの放送、広告キャンペーンの実施などの直後に、ツイート数、ツイートしている人、ツイートの内容をチェックすることで「今回の製品/CM/キャンペーンは好意を持って受け止められたか」「どんな属性のユーザーに好評/悪評だったか」といった情報を取得することができる。自社サイトへの流入数、ECサイトでの売上といった目に見える数字だけでなく、そのような世間の空気感をつかめるところもソーシャルメディアが持つ特性と言えるだろう。

 しかし、そのような情報を手作業で取得しようとするのは、現実的な選択肢ではない。ソーシャルメディア上の膨大な量の情報を収集・分析する工程を自動化してくれるツールを使いたいところ。そんなニーズを感じたとき、数あるツールの中でもお薦めしたいのが、NTTコミュニケーションズ(NTT Com)の提供する口コミリアルタイム分析ツール「BuzzFinder」だ。

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