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MarkeZine Day 2014 Autumn(PR)

オリックス生命保険、マウスコンピューターからみる最新動画広告事例

 急速に普及しつつあるオンライン動画。エンターテイメントとして楽しまれるばかりでなく、マーケティングや広告における効果が認知され、様々な形で活用が進んでいる。10月7日に開催したMarkeZine Day 2014 Autumnでは、オムニバス 代表取締役 CEOの山本章悟氏がオリックス生命保険やマウスコンピューターなどの事例を紹介しながら、オンライン動画のマーケティング視点での活用方法や可能性について語った。

オンライン動画広告がブレイクする環境は整った

株式会社オムニバス 代表取締役 CEO 山本章悟氏

 もともとアドテクノロジー分野において事業を展開してきたオムニバスだが、近年オンライン動画を用いる広告領域においても事業を展開している。その背景には、同社が創業した2008年から現在にかけて、オンライン動画を取り巻く環境が大きく変わってきたことが理由としてあげられる。

 広告インフラの整備が整い、様々なメディアの広告枠をまとめて購入することができるようになったこと。そして、フィルタリングやレコメンドなどの技術の進化により、設定したターゲットに届けることができるようになってきたこと。そして、アドテクノロジーの進化によりインターネット広告を取り巻く環境が大きく変わってきた。この3つの環境が整うに伴い、同社はオンライン動画広告領域の事業に力を入れてきたという。

 同社 代表取締役 CEOの山本章悟氏は「液体のように柔軟に姿を変える」とオンライン動画の価値を語る。すなわち、広告として大量のリーチを狙うこともできるし、魅力あるコンテンツとしてマーケティングに活用できる。また、オンライン上であることからターゲッティングも容易であり、スマートフォンなどマルチデバイスに配信できる。近年はコンテンツとしてのクオリティも向上しており、シェアできるソーシャルメディアの普及も追い風となって「広がり」を生む力も高まってきている。

年々拡大するユーザーが消費できる情報量とのギャップ
参照:情報通信政策研究所調査研究部/平成23年8月発表
我が国の情報通信市場の実態と情報流通量の計量に関する調査研究結果(平成21年度)

 一方で、流通情報量は急増しており、一人ひとりが消費できる情報量との間に大きなギャップが生まれてきているのも事実だ。テレビCMをはじめ、従来のマス広告ではリーチできなくなった層への新たなアプローチ手段の一つとして、オンライン動画へ寄せられる期待が高まっている

 インフラの方も成熟しつつあり、Akamai Technologiesの発表によると平均接続速度ランキングにおいて日本は世界第2位を誇る。さらに2014年1月には動画閲覧においてスマートフォンがPCを抜くなど、いつでもどこでも動画を閲覧できるような環境が整ってきたことも明らかになっている。また、媒体側としても、動画関連のアドテクノロジーが進化し、提供する企業が増えてきたことで、動画広告導入のためのハードルとコストが下がったことも大きい。こうした事象を受けて、山本氏は「こうした様々なことがそれぞれバラバラに進化してきて、2014年に全て揃ったといえる。まさに動画広告がブレイクする時期にきている」と強調した。

参照:LUMA Partners「Video LUMAscape」

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日本の動画広告の課題は「リーチ」と「メジャメント」

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この記事の著者

伊藤 真美(イトウマミ)

フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの製作などを経て独立。ビジネス系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2014/11/06 11:00 https://markezine.jp/article/detail/21073

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