アドビシステムズはアジア太平洋地域（以下、APAC）各国100名以上のマーケティングリーダーに対して行った、デジタルを活用したマーケティング活動についての実態調査「Adobe APAC Digital Marketing Performance Dashboard 2014」の結果を発表した。

　同調査は、日本を含む世界中のマーケティング分野の上級管理者や、企業のブランドに関する意思決定者のグローバルネットワーク「CMOカウンシル」と共同で実施したもの。2012年より香港、韓国、中国、オーストラリア、ニュージーランド、インド、シンガポールの6か国で実施されており、日本を含む調査は2013年に続き2回目となる。

　今回、「MINDSET（意識）」「MARKETING READINESS（活用状況）」「ORGANIZATIONAL ALIGNMENT（組織体制）」「MARKETING SKILLS（スキル）」の4カテゴリーにおいて、各国の実態を比較した。すると、日本は昨年に引き続きAPAC平均値は下回っているものの、4カテゴリー全で差は小さくなっていることがわかった。

　また、日本のマーケターは7か国中最も「IT部門からの支援がデジタルテクノロジーの選定と導入に不可欠である」と考えている（日本38％、APAC平均24％）にもかかわらず、最も「支援を得られていないと感じている」ことがわかった（「ITからの支援が得られている」日本6％、APAC平均16％）。

　経営者層の認識に目を向けると、デジタルマーケティングに関する経営者層からのサポートという点で、日本とAPACは同等レベルになっている（「デジタルマーケティングに関して経営者からのサポートがある」日本56％、APAC平均59％）。ここからカスタマーエクスペリエンスの向上におけるデジタルマーケティングの活用について、経営者層の認識は高まっていると考えられる。

　一方、日本では63％が「経営幹部が、デジタルマーケティングがもたらすROIを十分に理解していない」と感じているという結果が出ている。デジタルマーケティング投資に積極的な国（オーストラリア11％、シンガポール22％））と比較して、日本の経営者はROIに懐疑的であることが明らかになった。

　同社アジアパシフィック マーケティング バイス プレジデント木ノ本 尚道氏は、調査結果について「顧客データをもとに、あらゆるタッチポイントで最適な情報を発信するために、経営者層には、マーケティング部門とIT部門の連携をはじめ、顧客データを売上拡大につなげる組織作りが求められます」と見解を述べている。

　【調査概要】
　3か月間に渡るオンラインによる定量的な調査を中心に、日本、オーストラリア、ニュージーランド、韓国、中国、香港、シンガポール、インドを含む合計800名以上のマーケターから回答を得たもの。

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