航空会社での高い効果、日本でも活用ははじまっている

　ジョイナー氏によると、最も同社ソリューションの活用度が高く、効果が上がっている業界の1つが航空会社だという。例えば、フライトをWebでチェックしたり、電話で航空券を予約したり、利用者は様々な接点で様々なコミュニケーションを行う必要がある。

　「他にも、銀行や保険、旅行など、あらゆる業界・業種の企業での導入・活用が進んでいます。ITとマーケティングの融合が難しいのではないかという懸念もきかれますが、米国ではマーケティングテクノロジー部門やCMOの設置などによって双方の交流が生まれ、上手くいっているケースが多いですね。日本も後にそのような形で連携するようになるのではないでしょうか」（メノン氏）

　実際に、日本でも主要な航空会社や大手飲料メーカー、グローバル企業はじめ100社以上が導入し積極的な活用が始まっているという。

日本でのマーケティング革新の鍵は「段階的な統合」

　日本の場合は、これまでメーカーならばブランドや事業部ごと、グローバル企業ならば国や地域ごとにコンテンツが個別に制作されてきた。そうした状態でターゲッティングを行なっても成果は部分的にとどまる。そこで、バラバラだったコンテンツを段階的に統合し、テンプレート化し、その上でターゲティングにまでつなげていく。そうしたロードマップで全体統合を実現させているという。

　ポイントは一度に大きな変更を実施するのではなく、ステップを踏みながら確実な統合を行っていることだ。現段階で日本ではITとマーケティングの連携において、トップダウンで一気に統合することはなかなか難しい。しかし、HPのCMSツール「HP TeamSite」などを利用すれば、コンテンツを段階的に統合し、さらに共通のプラットフォームへとつなげていくことができる。つまり、部分的に始めながら、投資を無駄にすることなく全体化できるというわけだ。

　「HPは技術的な面だけでなく、欧米での豊富な導入経験から得た、組織の問題を解決する知見についても潤沢に持ち合わせています。そうしたナレッジを提供しながら、日本でも企業のマーケティング改革を押し進め、貢献していきたいと考えています」（ジョイナー氏）