「Fintech」記事は急増加！「Edtech」記事数は変わらず
先ほどのグラフを、もう少し深く読み込んでいきましょう。
Fintech記事は、2つの増加タイミングで市民権を獲得
2015年6月～7月にFintech事業を展開する企業が新サービスローンチしたこと、そしてメガバンクや大手企業がFintech事業への参入を発表し投資が盛んになったことで、「Fintech」を含む記事数は大幅に増加しています。特に、大手企業による市場参入というニュースがWeb上にあふれたことにより、「Fintech」という言葉に大きな注目が集まりました。
2015年12月～2016年1月にも、「Fintech」を含む記事数は大幅に増加しています。このタイミングでは、Fintech事業・サービスそのものの記事ばかりではなく、「金融×IT」の事業を扱う企業の枕詞として「Fintech」が使われているケースが多く見られることから、すでに「Fintech」という言葉は市民権を獲得した状態といえるでしょう。
Edtech記事は一向に増加せず
それとは対照的に、「Edtech」を含む記事数は直近の1年間において、あまり増加していません。しかしながら、Edtech事業を展開する企業は多くあり、スキル共有プラットフォームサービス「Street academy」や、オンライン動画学習サービスの「schoo」をはじめ多くの企業が著しい成長をみせており、Webニュース記事で露出を獲得しています。
そのため、「教育×IT」関連の記事は多くないのか、というとそうではありません。「Edtech」という”単語そのものの知名度”が低いことにより、「Fintech」に比べてWebニュース記事で「Edtech」という言葉が使用されることが少ないのです。
また企業側も、自社サービスに「Edtech」とは別の呼び方を使っています。例えば、Web動画による教育サービスを展開する企業は、リリース内では「Edtech」という言葉は使わずに「オンライン学習」「eラーニング」「ICT教育」という言葉を使用する傾向にあります。
