電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2016年（平成28年）日本の広告費」を発表した。同社は、2016年の大きなトピックに、以下3点を挙げている。
- 日本の広告費は、5年連続でプラス成長
- 総広告費は6兆2,880億円、前年比101.9％
- インターネット広告媒体費（制作費除く）が初の1兆円超え
2016年の総広告費は6兆2,880億円、前年比101.9％と、5年連続で増加。新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディア（地上波テレビ＋衛星メディア関連）の広告費を合算した「マスコミ四媒体広告費」は2兆8,596億円、前年比99.6％とわずかながら増加には至らなかった。ただし「テレビメディア広告費」は同101.7％と増加した。
一方、「インターネット広告費」は1兆3,100億円、同113.0％と成長し、うち「インターネット広告媒体費」は、1兆378億円、同112.9％と初めて1兆円を超えた。「プロモーションメディア広告費」は、2兆1,184億円、同98.9％となっている。
データとテクノロジーに対するニーズの高まりが媒体費の増加に
インターネット広告費の中でも、初めて1兆円を超えて存在感を見せたインターネット広告媒体費。1兆378億円（前年比112.9％）となり、このうち運用型広告費は、7,383億円（同118.6％）で多くの割合を占める結果となった。
運用型広告（以下、運用型）が好調な主な要因として電通は、データとテクノロジーを重要視する広告主が増え、データ連携可能な運用型への注目が高まったことや、高機能化によってリーチやブランディングなどの役割もカバーし始めたことなどを挙げる。
【関連記事】
・「LINE Ads Platform」、販売・開発に関するパートナー認定制度を導入
・アタラのgluとBIツール「Domo」が連携～ROIの可視化を容易に
・2016年、スマートフォン広告費は5,516億円と予測【D2Cインターネット広告市場規模推計調査】
・「GMO SmaAD」、オンライン広告向け不正対策機能を導入
・4マスは前年比マイナス、ネット広告が前年比110.3％【電通、2015年日本の広告費】
