MarkeZine(マーケジン)

記事種別

電通、2017年日本の広告費を発表 6年連続でプラス成長/ネット広告費が1兆5,000億円超え

2018/02/22 16:45

 電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2017年(平成29年)日本の広告費」を発表。2017年の総広告費は、6兆3,907億円、前年比101.6%と6年連続でプラス成長していることがわかった。

 媒体別にみると、「新聞広告費」(5,147億円、前年比94.8%)、「雑誌広告費」(2,023億円、同91.0%)、「ラジオ広告費」(1,290億円、同100.4%)、「テレビメディア広告費」(1兆9,478億円、同99.1%、地上波テレビと衛星メディア関連)を合計した「マスコミ四媒体広告費」は、同97.7%となった。

 「インターネット広告費」(1兆5,094億円、同115.2%)は、特にモバイルでの運用型広告、動画広告が伸長し、広告費全体を押し上げた。「プロモーションメディア広告費」(2兆875億円、同98.5%)は、屋外/POP/展示・映像ほかが増加した。

急速に進む運用型広告の活用

 インターネット広告費の中でも、特に著しい成長を見せているのが、運用型広告費だ(9,400億円、前年比127.3%)。メディア側において予約型広告から運用型広告へのシフトが前年よりさらに進んだ結果、媒体費全体における運用型の構成比は77.0%と、全体の4分の3を超えるに至った。

 また、電通によれば、運用型広告をブランディング目的で活用する動きが活発化しているという。従来、予約型広告利用が主だった自動車や通信などの業種で、運用型広告の活用が進んでいる。また、これまでマスコミ四媒体広告の利用率が高かった食品や飲料といった業種においても、インターネット広告の活用が進みつつある。

【関連記事】
ネット広告、媒体費のみで初の1兆円超え/全体も5年連続で増加【電通、2016年日本の広告費】
4マスは前年比マイナス、ネット広告が前年比110.3%と明暗分かれる【電通、2015年日本の広告費】
電通、本社のダイレクト関連部署を再編 電通ダイレクトフォースに統合、社名変更へ
ライブ配信の拡散と編集が可能に!電通PRとCandee、ライブ動画領域のソリューションを共同開発
電通、データアーティストを子会社化 AIソリューションの開発強化

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • プッシュ通知を受け取る

関連リンク


All contents copyright © 2006-2018 Shoeisha Co., Ltd. All rights reserved. ver.1.5