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ネットで話題になるとどうなる?担当者が語るビフォーアフター

販売数7倍を実現!バズマーケティング成功のカギは「ネットで話題になってからの3日間」にあり

クラウドファンディングで更なる話題化を促進

――ネットでの勢いをクラウドファンディングにも活用しているそうですね。

八木:おかげさまで、目標金額を無事に達成することができました。ターゲットが「主婦層」と限定される商品であるため、300万円という目標金額を設定した時はクラウドファンディングを運営するCAMPFIREの方にも驚かれました。現在は、商品を大量に生産できるような体制を整えています。

――今後はどういった販路での販売を予定していますか?

八木:今回のクラウドファンディングで、商品の認知はある程度獲得できたと考えています。今後も、定期的にSNS上で告知することで一定数量は販売が見込めると予想しています。店舗展開としては、クラウドファンディングの結果やユーザーからの意見などを活用して、バイヤーの方々に対する訴求力を高めていきます。まずは自社販売に注力しつつ、乳幼児商品を取り扱う販売会社へも徐々に展開していけたらと思っています。

Twitterは広報ツールにも営業ツールにもなる

――素朴な疑問なのですが、なぜ採用担当者が企業のTwitter公式アカウントを運用されているのでしょうか?

八木:そこまで深い理由はありませんが、人事における目標を達成するための手段として、運営を開始しました。Twitterは、採用・営業・広報など、マーケティングに関わる活動を行う手段として大変有効なツールです。採用担当者であっても、上手に活用すれば立派な広報ツールとなり得ます。

――Twitterアカウントを運営する上で意識されていることはありますか?

八木:誰かが傷つくような投稿はしないように気をつけています。タイムラインを眺めていると一般ユーザーの投稿が目に入り、ついつい同じ一般ユーザーの目線で呟いてしまうことがあります。

 ユーザー目線の投稿で、親しみやすいアカウント運用をするよう心がけてはいますが、企業の看板を背負っている以上、発信する情報や内容には責任がともないます。その点では、慎重に投稿の内容を確認するよう、普段から意識していますね。

エンゲージメント率30%以上が「バズり」のカギ

――『食パンミニベッド』だけでなく、最近では「巨大ビーズソファ」も話題になっています。バズらせるために分析などを行っているのですか?

八木:Twitterを運営する際は、アカウントのフォロワーだけでなく、一般ユーザーを対象としてインプレッションに対するエンゲージメント率(1ツイートあたりのクリック・「RT」・返信・フォロー・「いいね」の総数÷インプレッション総数)を計測しています。この値が常に30%以上となることを目指しています。

 投稿内容もそうですが、文字数や投稿する画像の色合い、文章の構成、ターゲット層のペルソナを考慮しているかなど、エンゲージメント率に影響する要素は多岐に渡ります。カギとなるのは、こうした要素の中に、「誰かに伝えたい」と思わせるような内容を盛り込むことです。経験上、ツイートのインプレッションに対するエンゲージ率が30%を超えると広く拡散が見込めます。

 たとえば、以前バズらせることに成功したツイートでは、インプレッションに対する初動のエンゲージメント率が30%以上、「RT」は6%程度でした。最終的に数字が落ち着いた頃には、エンゲージメント率が18%程度にまで薄まりました。それだけ広く拡散されたということですね(下記図参照)。

 投稿の頻度を極端に上げることはできませんし、フォロワーにとって不要と思われるツイートは極力避けるように徹底しています。他社アカウントとの絡みやキャンペーンなどのお誘いも多くいただきますが、あくまでもフォロワーの方々にとって興味のある内容かどうかを考えて判断します。実際に他社とのコラボ企画を行うとしても、広告色が強く出ないようエンターテインメント性でカバーするのが本アカウントの運営方針です。

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Twitterでの投稿後、販売台数は約7倍に成長

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6PAC(シックスパック)

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MarkeZine(マーケジン)
2018/11/29 08:00 https://markezine.jp/article/detail/29682

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