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CA、O2O広告の市場規模を調査/2019年は405億円、2024年には2,586億円に到達見込み

 サイバーエージェントは、デジタルインファクトと共同で「店舗集客型デジタル広告(O2O広告)」の市場動向調査を実施。2018年の市場規模および、2024年までの年間の市場規模予測を発表した。

 本調査では、実店舗への集客および、来店後の購買促進を目的に配信されるインターネット広告や、SNS・オンラインメディアなどを介して配布されるデジタルクーポンなどを店舗集客型デジタル広告と定義し、その年間出稿額を市場規模として推計、今後の予測が行われた。

2019年の店舗集客型デジタル広告市場は、昨対比約2倍の405億円に

 2017年頃より、GPSやWi-Fiなどにより収集した位置情報を活用したプランニング、広告配信、来店計測サービスの提供が開始したことにより、店舗を持つ企業による来店促進を目的とした店舗集客型広告は急速な普及が進んだ。

 携帯電話や自動車を販売する店舗を運営する企業や大手小売店、飲食チェーン店などのほか、小売店を販売チャネルに持つ飲料・アルコール・食品・消費財・家電などのメーカーによる販促需要の拡大により、急速な市場拡大が期待されている。これらを背景に、2019年の店舗集客型デジタル広告の市場規模は、昨対比197%の405億円に達する見込みだ。

2024年には、2019年比約6.4倍の2,586億円に到達見込み

 店舗集客型デジタル広告の効果計測の方法は、その広告商品の特性や、サービスを提供する事業者により様々だが、店舗での購買につながったか否かについて高い精度のもと広告効果が可視化されることが期待されている。

 また、モバイル決済の普及や、広告主・購買データの保有者と広告事業者とのデータ連携の仕組み作りなどが加速することにより、今後、広告と購買効果の関係性がより明確になることが期待され、その需要はさらに拡大すると推測される。これらを背景に、店舗集客型デジタル広告の市場規模は中長期的に高い成長を継続し、2024年には2,586億円に達すると予測された。

【調査概要】
調査主体:株式会社サイバーエージェント
調査時期:2019年3月から5月
調査方法:インターネット広告業界関係者へのヒアリング、調査主体並びに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象:店舗集客型デジタル広告市場
調査機関:株式会社デジタルインファクト

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2019/06/03 16:30 https://markezine.jp/article/detail/31218

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