ユーザーの特性に合わせてデザインや表示を変更可能
また、KARTEを使えばWebデザインや機能を拡充できる点も導入企業から評価されている点の1つだ。よく使われるアクションテンプレートは、150種ほどあらかじめ用意しているので、テキストや画像、色を変更すればそのまま自社サイトに実装できるという。
ポップアップ機能もその1つで、「セールまでの時間をカウントダウンで表示するポップアップ」「FAQを説明するポップアップ」「使い方のチュートリアル向けポップアップ」といったテンプレートが用意されている。
KARTEを通じてサイト内コンテンツのテキストや画像を置き換えたり、挿入したりできる「埋め込み機能」も人気だ。アパレル企業のライトオンでは、この埋め込み機能を活用して、訪問したユーザーの属性に応じて最適なトレンドキーワードをWebサイト上に表示する仕組みを実装した。店舗で人気の商品をすぐにWebに展開することができたため、キーワードからのコンバージョン率がサイト全体の5倍になるという成果が出たという。
顧客のフェーズを分類し、各フェーズで施策を実施
こうしたKARTEを活用して、デジタルだけでなく店舗まで含めた顧客体験向上を目指しているのがアパレル企業のパルグループだ。
パルは2016年からEC強化、自社サイト運営の内製化を開始し、同時にデジタル／店舗含めたオムニチャネルの体制作りに着手した。2018年6月からはオムニチャネル体制を本格始動させ、今年は他社サイトを含めた売上200億円、EC化率は20％を目指しているという。
同社のオムニチャネル戦略は、テクノロジーと店舗スタッフの力を掛け合わせ、「会員」から「アクティブユーザー／ファン」に育てていくシナリオを構築している点が特徴といえる。
パルでは顧客をセグメントするにあたり、「会員登録前」「会員登録済み」「初回購入」「成長期」「ファン」という5つのフェーズに加え、「休眠」「休眠予備軍」という2つのフェーズを設定。「アクティブユーザーを増やす」「ファンを作っていく」という2点に焦点を当てて各フェーズで施策を展開している。
同社はWebサイトやアプリの行動・購買データのほか、商品マスタや在庫マスタ、スタッフが持っているコーディネートのデータや店舗のPOSデータ、それにLINEの行動ログをKARTEに取り込んでいる。これらのデータを基に顧客をセグメントし、スコアリングも行う。
KARTEを活用する軸は「顧客体験向上での活用」と「社内業務での活用」の2つだというが、具体的にどのような施策を展開しているのだろうか。
